ターゲティングメールとは、受信者の属性や興味・関心を踏まえてメールの配信内容を最適化する手法を指します。最近では、より効率的なマーケティング活動を行うために、多くの企業がターゲティングメールを導入しています。ターゲットに合わせた訴求が可能になるため、開封率やクリック率なども期待できることが特徴です。

本記事では、ターゲティングメールの概要やメリット・デメリット、配信手法、法的留意点に加え、実際の活用事例などを幅広く解説します。ターゲティングメールを検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。成功の鍵となるターゲットの設定方法や、効果的な運用ポイントもわかりやすくまとめていきます。

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ターゲティングメールの概要

ターゲティングメールを活用すると、受信者に合わせた最適な内容を送ることが可能です。

ターゲティングメールは、特定の属性や行動履歴を持つ顧客に向けて内容を最適化し、配信するマーケティング手法です。多くの場合、職業や年齢、興味関心といったユーザー情報を活用してセグメントを作り、そのセグメントごとにメールを送り分けます。こうしたアプローチによって、受信者とのコミュニケーションをより個別化し、商品やサービスの訴求力を高められる点が特徴です。

一般的な一斉配信のメールと比べると、ターゲティングメールはより高い開封率やクリック率が期待できます。ユーザーにとって relevancy の高い情報が届くため、読む価値を感じてもらいやすいのです。最近では、ECサイトや BtoB 企業を問わず、ターゲティングメールを使って見込み顧客との関係構築を目指すケースが広がっています。

ターゲティングとセグメンテーションの違い

ターゲティングとセグメンテーションはいずれも顧客を分類・抽出するという点で似ていますが、厳密には目的やアプローチが異なります。ターゲティングとは、狙いたい顧客層を定義し、その人々に対してどのような価値を提供するかを明確化する考え方です。一方、セグメンテーションは年齢や地域、購入履歴などのデータを用いて、細かくグループ分けを行う手法といえます。まずはターゲット像を設定し、それにもとづいてセグメンテーションを使い具体的な配信リストを組み立てると、効果的なメール施策が可能になります。

パーソナライズメールとの比較

ターゲティングメールは、比較的大きなセグメント単位での配信を指すことが多いのに対して、パーソナライズメールは一人ひとりのユーザーに合わせて内容を変える点でより細分化された施策といえます。例えば、Amazon などでは閲覧履歴や購入履歴をもとに、「おすすめ商品」を個別に提案するパーソナライズメールを送るケースが見受けられます。複数のセグメントを組み合わせてターゲットを絞る方法と、一人ひとりを最適化して狙う手法をどう使い分けるかは、運用のリソースや顧客データの活用状況によって異なります。企業の成長フェーズや目的に合わせて適切な形を選ぶことが大切です。

ターゲティングメールのメリット

ターゲティングメールを導入することで、配信精度の向上と顧客の満足度向上が期待できます。

ターゲティングメールは、興味・関心の高い潜在顧客に特化した情報を届けられるため、高い開封率やクリック率につながりやすい点が大きなメリットです。配信する側も、セグメントごとに内容を最適化することで、商品やサービスの魅力をより正確に伝えられます。さらに、届くメールがユーザーにとって有益なものであれば、企業やブランドへの印象も良くなり、長期的なロイヤルティ向上が狙えます。

また、ターゲティングメールの導入は分析面でもメリットをもたらします。どの属性の顧客が反応しやすいのか、どの内容がコンバージョンに結びつくのかといった意識的なテストを行いやすくなるのです。データに基づいて改善を繰り返すことで、さらに高い反応率やコンバージョン率を目指せるのも魅力です。

開封率やクリック率・CV率の向上

ターゲティングメールでは、受信者のニーズに合った情報が届くため、メールを開封してもらいやすくなります。興味のある商品やサービスに関するアクションを促すことで、クリック率や購入などのコンバージョン率（CV率）も向上するケースが多いです。実際に、セグメントを細かく分けて配信した企業では、一般的な一斉送信のメールに比べて 2 倍以上の開封率を得られることもあると報告されています。

登録解除率の低減と顧客満足度の向上

不要な情報が頻繁に届くと、受信者はメールの登録解除や迷惑メール指定をする可能性が高くなります。ターゲティングメールは必要としている人に必要な情報を届けることを基本とするため、登録解除率の低減が期待できます。さらに、受信者にとって役立つ内容を継続的に受け取れる状態を作れるので、企業やブランドに対する信頼感を高め、長期的に顧客満足度を維持しやすくなります。

ターゲティングメールのデメリットと対策

効果の高いターゲティングメールにも、導入時に注意すべき点があります。

ターゲティングメールの導入には、事前にデータを整理し、セグメントごとにコンテンツを作成するための時間やコストが必要です。顧客属性を正確に把握していない状態で無理にターゲティングを行うと、誤った内容を送信して離脱を招くリスクもあります。実際の運用にはデータの精度向上と継続的な見直しが欠かせません。

また、セグメントが増えるほど配信リストは複雑化し、管理ミスを起こすリスクも高まります。誤配信や重複配信を防ぐには、適切なツールの選定と運用フローの整備が不可欠です。デメリットを理解した上で、適切な対策を取りながら活用すれば、ターゲティングメールの効果を最大限に引き出すことが可能となります。

工数や制作コストの増加

セグメントごとに異なるメールコンテンツを用意するには、ライティングやデザイン、データ分析といった作業が増えます。一般的な一斉配信よりも作成するメールの種類が多いため、制作や管理に手間やコストがかかる点は否めません。自社のリソースと目的をしっかり考慮し、必要に応じて外部の専門会社やツール導入なども検討するとよいでしょう。

配信リスト管理の煩雑化

ターゲティングメールを複数の条件で配信し続けると、データベースや配信リストは自然に複雑化していきます。メールツールでの設定が増えるだけでなく、セグメント分けの基準を頻繁に変更する場合には管理の混乱にもつながります。定期的にリストを整理し、重複や誤配信が起きないようなシステムを整備することが大切です。

ターゲティングメールの配信方法

ターゲティングメールを配信する際は、目的の設定から効果検証までのプロセスをしっかり行うことが重要です。

まずはメール配信で達成したいゴールを明確にし、それに沿った属性データやコンテンツを用意するところから始めます。セグメント化は細かければ良いというわけではなく、自社商品やサービスとの相性や顧客データの精度を見極めながら設定を行う必要があります。また、配信後の分析次第でセグメントの組み直しやコンテンツの見直しを行うことも重要です。

高い効果を目指すのであれば、メール開封率やクリック率だけでなく、コンバージョン率や登録解除率など、複数の指標をしっかりと追いかける必要があります。配信前にテストメールを送ることで誤配信を防ぎ、実際の配信後はデータから改善点を抽出し、次回以降の施策へ活かす流れを確立するとスムーズです。

ステップ①：配信の目的を設定する

どんなキャンペーンを企画するのか、どのような成果を得たいのかを明確にしておくと、後の施策全体が進めやすくなります。新規顧客の開拓なのか、既存顧客からのリピート購入促進なのか、自社の状況に合わせて目的を選びましょう。目的設定を誤ると、ターゲティングの方向性もブレてしまい、効果が得られにくくなります。

ステップ②：ターゲット属性を明確化する

性別、年齢、職業、購入履歴、閲覧履歴など、活用できるデータを整理してからセグメントを設定します。例えば、ECサイトであれば閲覧履歴と既存の購入商品を照らし合わせることで、興味を持っていそうなカテゴリを推定することが可能です。大まかなセグメントを設定した後に、効果を見ながら徐々に細分化していくと最適化が進めやすくなります。

ステップ③：メールのコンテンツ・デザインを作成する

セグメントごとに異なるニーズやトーンを意識し、文章やビジュアルを調整することがポイントです。たとえば若年層に向けてはポップなデザインや軽快な言葉選び、ビジネスパーソン向けには落ち着いたトーンのコピーを用いるなど、受信者に響く内容を考えましょう。単純なクーポン配布やお知らせだけではなく、ユーザーがメリットを感じられる魅力的な内容を盛り込むと効果が高まります。

ステップ④：実際に配信し、効果を検証する

配信後は、開封率やクリック率だけでなく、実際のコンバージョンや購買数なども総合的にチェックします。数字を分析したうえで、内容やセグメント設定を見直し、次回の施策への改善につなげると良いでしょう。必要に応じて A/Bテストを行うのも定番ですが、顧客属性が明確になっている場合には、各セグメントごとの反応も注意深く確認しておくことをおすすめします。

特定電子メール法と守るべきポイント

ターゲティングメール配信には、法律に基づいた注意点も押さえる必要があります。

特に日本では特定電子メール法が大きく影響し、メールを配信する前に受信者からの同意を得る（オプトイン）が原則として求められます。もし無断で配信すると、法令違反として罰則の対象になる可能性があるため注意が必要です。ターゲティングメールの導入時には、ビジネス上のメリットだけでなく、法令順守の体制づくりにも力を入れましょう。

また、ユーザーが配信停止を望む場合には容易に手続きができるよう配慮する義務があります。これをオプトアウトといい、メールに配信停止用のリンクや問い合わせ先を記載することが一般的です。こうしたルールをきちんと守ることで、スパムと受け取られずに済み、企業の信頼度も高められます。

オプトイン・オプトアウトの仕組み

ターゲティングメールを配信する際は、あらかじめ受信者の同意を得てから行うことが前提になります。登録フォームなどで利用目的を明示し、自発的にメール配信を希望したユーザーだけをリストに加えるのが基本です。また、万が一メールを受け取りたくないユーザーが出てきたときのために、簡易な配信停止手続きを設ける（オプトアウトの仕組み）のも欠かせません。

配信停止手続きと個人情報保護

配信停止の方法をわかりやすく提示していないと、ユーザーの不満が高まり、企業イメージの低下につながります。特にターゲティングメールでは、個人情報を多用するため、一層厳格な管理体制が求められるところです。利用規約やプライバシーポリシーを整備し、収集したデータは目的外に使用しないなど、透明性のある運用が信頼獲得のカギとなります。

ターゲティングメールの活用事例

実際にどのようなシーンでターゲティングメールが活用されているのか、事例を見てみましょう。

近年は EC サイトやサブスクリプション型サービスなどを中心に、ターゲティングメールの重要性がますます高まっています。閲覧履歴や購入履歴から興味を推定し、関連商品やキャンペーン情報を伝えることで購買意欲を刺激する方法は典型的な成功事例です。また、業種によっては見込み客への情報提供やセミナー案内など、BtoB 向けのコンテンツを中心に配信するケースも多く見られます。

ターゲティングメールを通じて、企業は顧客のニーズを深く理解し、信頼関係を築きながら売上やリード獲得数を拡大する狙いがあります。逆に、配信タイミングや内容設定を誤るとユーザーの興味を損ねる可能性もあるため、運用担当者のデータ分析力やマーケティングスキルが求められます。

事例①：ECサイトでの購買促進キャンペーン

オンラインショップでは、ユーザーが閲覧した商品や買い物カゴに入れたまま購入しなかった商品に関するフォローメールを送るなどの施策が広く行われています。例えば期間限定の割引クーポンや関連商品の紹介を添えると、ユーザーが購入行動に移りやすくなるという特徴があります。このような購買促進キャンペーンの成功は、適切なデータ解析と継続的な AB テストに支えられています。

事例②：BtoBリード獲得のターゲティングメール施策

企業向けサービスを扱う場合、業種や役職ごとに興味やニーズが異なるため、ターゲティングメールによりそれぞれに最適化した情報を届ける手法が有効です。例えば、製造業の担当者向けには工場の効率化に関する資料を、経営者向けには ROI に直結する提案書を送付するといった形です。こうした細分化が効果を持つ一方で、顧客データの精度と配信リスト管理が重要なファクターとなります。

ターゲティングメールをさらに効果的にするポイント

ターゲティングメールで結果を出すためには、配信後の改善やメール内容自体の工夫が重要です。

開封率やクリック率をさらに高めるには、メールのタイトルや冒頭の文言を見直すことが欠かせません。特に、スマートフォンでのメール確認が主流となっている今、前半の数十文字でどれだけ興味を引きつけられるかが勝負になってきます。テンプレートを使い回すのではなく、セグメントの特徴に合わせて読者の興味や悩みに応える表現を組み込むことが大切です。

また、配信後の分析により、ユーザーの反応を踏まえた継続的な改善も欠かせません。例えば、配信タイミングや差出人名、タイトルの付け方を変えてテストを繰り返すことで、より効果の高いメール施策へと進化させることができます。こうした地道な最適化のプロセスが、最終的に大きな成果につながります。

タイトル・リード文の工夫で開封率アップ

ターゲティングメールにおいて最初に目に入るのがタイトルやリード文です。興味をそそるキャッチコピーや、読者が直面する課題にフォーカスした言葉を入れるなど、開封したくなる演出が求められます。とりわけスマートフォンでプレビューされる文字数は限られているため、一つひとつのワードと構成には細心の注意を払いましょう。

配信後は定期的に振り返りと改善を実施

ターゲティングメールは一度配信して終わりではなく、継続的な改善が必要です。開封率やクリック率、コンバージョン率、登録解除率などを総合的に分析し、どこに問題点があるのかを振り返ります。その上でクリエイティブや配信時間帯、セグメント条件を微調整し、次回のメールに反映させることで、中長期的に成果を伸ばすことができます。

まとめ・総括

ターゲティングメールは、顧客ごとのニーズに合わせて送り分けることで高い成果が期待できるマーケティング手法です。

的確な顧客データの蓄積と分析を基盤に、セグメントを細かく管理し、配信内容を最適化することが重要になります。一方で、配信リストの管理や法令対応など運用面での課題もあるため、導入前に準備と対策を十分に行うことが欠かせません。継続的な A/Bテストや振り返りを繰り返すことで、ターゲティングメールの効果を最大限に引き出し、顧客との良好な関係を築くきっかけになるでしょう。

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ダイレクトメール（DM）は通販の広告・販促においてとても有効的な方法です。しかし一括りにダイレクトメールといっても、郵送やFAX、ポスティングなど、さまざまな種類が存在します。

本記事では、ダイレクトメールのそれぞれの種類について説明したうえで、ダイレクトメールの開封率・反応率の意味、そしてダイレクトメールの効果を高めるために効果的な方法についてご紹介していきます。

ダイレクトメール（DM）とは？DMの種類と特徴

ダイレクトメール（DM）とは、ハガキ、FAX、電子メールなどを使用して個人（BtoC）や法人（BtoB）宛に、直接的に情報を届ける広告・販促活動のことです。

ダイレクトメールは「知名度の向上」や「新商品のアピール」「リピーター育成」などに効果があります。通販でも一度購入や問い合わせをされた方に向けて、新商品の紹介や特別なキャンペーンのお知らせを送ることで、販促をすることができます。

通販のダイレクトメールにはさまざまな種類がありますが、代表的なものとしては、郵送ダイレクトメール、FAXダイレクトメール（DM）、ポスティングダイレクトメール、電子ダイレクトメールの4種類が挙げられます。ここでは、それぞれの特徴をご紹介します。

郵送ダイレクトメール（DM）

通販におけるダイレクトメールといえば、ハガキやレター（封筒）、カタログを使った方法が一般的です。これらを活用したダイレクトメールは、郵送を利用することから、特に「郵送ダイレクトメール」と呼ばれています。

ハガキを使った郵送ダイレクトメール（DM）

通販でハガキを使って行う郵送ダイレクトメールには、主に3種類のハガキが使用されます。

1つ目は、郵便局などで売られている、初めから切手が印刷されている「郵便ハガキ（官製はがき）」。郵便事業が官営であった頃の名残で未だに官製ハガキと呼ばれがちですが、正しくは郵便ハガキです。

2つ目は、自分で作る、もしくは民間の会社が制作・販売したものを購入して手に入れる「私製ハガキ」。郵便ハガキと異なり、切手が印刷されておらず、郵送する際には自分で所定の金額分を貼る必要があります。

3つ目が、ハガキの印刷面の上にUVニスや糊を塗布し、熱や圧力で接着させた「圧着ハガキ」です。二つ折りになっているため、掲載可能な面積が他の2種類の2倍あり、個人情報などの内容を隠すこともできるというメリットがあります。接着面は手で簡単に開封することが可能です。

3種類のハガキとも、比較的安価に入手・郵送することができるため、多くの広告・販促活動のダイレクトメールとして使用されています。しかし、前者2つは掲載可能な面積が小さいため、広告・販促としての情報量に限りがあります。

レターを使った郵送ダイレクトメール（DM）

封筒の中に複数枚の広告・販促物を折りたたんで郵送するのがレターダイレクトメールです。ハガキを使った郵送ダイレクトメールと違って中身の増減が可能であるため、必要に応じて多くの情報を送付できるメリットがあります。また、通販のチラシやクーポン券、割引券など、さまざまな販促物を同封して郵送できる点も特徴です。

レターを使った郵送ダイレクトメールは紙の封筒を使うのが一般的ですが、代わりにOPP袋と呼ばれる薄いプラスチック素材の透明（半透明）のフィルムを使う方法もあります。OPP袋を使うメリットとしては、雨や雪で濡れても問題ないことと、中身が見やすいために工夫次第で高い広告効果を得られることが挙げられます。

冊子・カタログを使った郵送ダイレクトメール（DM）

通販の冊子・カタログを使ったダイレクトメールも、郵送ダイレクトメールの一種です。カタログは多数の製品・サービスについての情報をまとめた冊子であるため、ハガキやレターよりも多くの情報を掲載でき、その分消費者に対して多彩なアプローチを行うことができます。一方、冊子を作成すること、厚みのある冊子を郵送すること、これらに関してはコスト負担が大きいというデメリットもあります。

FAXダイレクトメール（DM）

FAXダイレクトメールは、FAXで通販のチラシやニュースレター、資料などのダイレクトメールを送る広告・販促活動です。昨今はFAXを設置している企業や家庭が減少傾向にありますが、自宅内に届いて目に留まりやすいという点がFAXダイレクトメール最大のメリットです。

FAX原稿は作成が比較的容易なため、スムーズに送ることができ、ダイレクトメールの中では実践しやすい方法です。また、高齢者の世帯では未だFAXを設置しているところが多い傾向にあるため、高齢者向けの広告・販促活動としては有用であると言えます。しかし、受信するために紙を負担する必要があり、場合によってはクレームにつながるリスクがあります。また、基本的にモノクロでしか送れないというデメリットもあります。

ポスティングダイレクトメール（DM）

ポスティングダイレクトメールは、一戸建て住宅やマンション、集合住宅などの郵便ポストに直接チラシやニュースレター、資料を投函する広告・販促活動です。郵送やFAXと異なり、住所や電話番号などの顧客情報を保有していなくても、アプローチできる点が最大のメリットです。

投函するエリアを絞り込むことで、地元の人向けのサービスや店舗集客を促すための方法としては特に効果を得やすいです。ただし昨今はポスティングを禁止しているマンションや集合住宅もあり、クレームやトラブルにつながるケースもあるため、実施する際は注意が必要です。

電子ダイレクトメール（DM）

上記でご紹介したダイレクトメールは、基本的に紙媒体を使用して行う広告・販促活動です。しかし、昨今はインターネットの普及に伴い、電子メールを使用したダイレクトメールが主流になってきています。そのため、最近では「ダイレクトメール＝電子ダイレクトメール」と捉えられることも多くなっています。

電子ダイレクトメールは、紙媒体のものに比べて掲載情報の制限がほとんど無いため、通販の広告・販促用途として不足ない量の情報を送ることができます。それに加えて、一斉送信を活用すれば、多くのターゲットに対してスムーズかつ同時にアプローチすることが可能です。また、郵送に比べて送るための費用が安いというのも大きなメリットでしょう。

その他にも、ターゲットを年齢や性別などの属性でセグメントしたり、ターゲットに合わせて内容を変更したりなど、さまざまな工夫を施すことが可能です。

しかし、通販で扱う商材やターゲットによっては電子ダイレクトメールよりも郵送・FAX・ポスティングダイレクトメールの方が高い効果を得られることもあります。そのため、電子以外のダイレクトメールも、依然として多く利用されています。

ダイレクトメール（DM）の効果検証！開封率・反応率とは？

ここまでご紹介してきたように、ダイレクトメール（DM）の種類にはさまざまあるため、通販で扱う商材やターゲットに合わせて適した種類を選ぶことが重要です。

それに加えて、ダイレクトメールでは開封率や反応率といった指標を理解しておくと、送ったダイレクトメールの効果を数値として客観的に判断することができるようになります。

ここからは、開封率と反応率の意味について確認しておきましょう。

ダイレクトメール（DM）の開封率とは？

開封率とは、送ったダイレクトメールがどれくらい開封されたかという割合のことです。たとえば、100人にダイレクトメールを送って、そのうちの10人が開封した場合であれば、そのダイレクトメールの開封率は10％ということになります。

電子ダイレクトメールであれば、デジタルにデータ集計をすることで開封率が簡単にわかります。しかし、郵送ダイレクトメール・FAXダイレクトメール・ポスティングダイレクトメールの場合では、開封率を知ることは基本的にはできません。そのため、これらのダイレクトメールでは、次にご紹介する反応率で効果を測ります。

ダイレクトメール（DM）の反応率とは？

反応率とは、送ったダイレクトメールにどれくらい反応があったかという割合のことです。反応と一括りに言っても、扱う商材やサービスによってその詳細は異なりますが、一般的には通販サイトへのお問合せや店舗への来店、資料請求、商品の注文などが反応と捉えられます。そのため、たとえば通販サイトへのお問合せを促すダイレクトメールを100人に送った場合、10人からお問合せがあれば、そのダイレクトメールの反応率は10％ということになります。

上述の通り、郵送ダイレクトメール・FAXダイレクトメール・ポスティングダイレクトメールでは、基本的に開封率がわかりません。しかし、反応率であれば実際の反応をもとに算出することが可能です。具体的な方法としては、お問合せや来店、資料請求、注文といった反応があった人に対して、「何で知ったか？」などのアンケート調査をすることが挙げられます。

ダイレクトメール（DM）の費用対効果の算出方法

ダイレクトメールが費用に対し、どれだけの効果を生み出すことができたかを把握するためには、どのような計算を行なえばよいのでしょうか？

次の計算式に数値を当てはめ、手順に従って費用対効果を検証してみましょう。

①ダイレクトメール（DM）にかかった総コストを算出する

まず、ダイレクトメールを発送するまでにかかった費用を挙げていき、総コストを算出します。

DM総コスト＝デザイン制作費+印刷費+発送準備作業費+配送費

②コスト回収に必要な反応数を算出する

①で算出したダイレクトメールの総コストを回収するためにはどれほどの反応数が必要なのかを算出します。

この反応数とはお問合せや資料請求、来店、商品の注文などになります。計算式は

DM総コスト÷1件当たりの粗利額

となり、この式からコスト回収にはどれだけの反応数が必要なのかわかります。

例えば、100万円かかったDM総コストで、1件当たりの粗利額が10,000円の商品を販売する場合、

100万円÷10,000円＝100件の反応数が必要となり、100件以上の反応があれば、コストを回収することができます。

③費用対効果を調べる

②で算出したコスト回収に必要な反応数を参考に、実際にどれほどの費用対効果があったか調べます。

コスト回収のために必要な反応数に対し、それよりも多い件数があった場合は黒字。

まったく同じ件数の場合は損益なし。

そして、実際の件数がコスト回収のために必要な反応数より下回ってしまった場合は赤字となります。

つまり、実際の件数が多ければ多いほど、費用対効果は高くなるといえます。

④反応率も計算する

前述のように

DM反応率（％）＝反応数÷DM配布数×100

で計算できます。

例えば、郵送ダイレクトメールの場合、一般的には100通の発送に対し1件の反応率があれば効果が高いといわれているため、黒字の費用対効果も含め、この条件を満たしていれば、成功したダイレクトメールであるといえます。

あくまで利益回収を目的とした場合はこのとおりですが、主にリピート通販企業では1回のDMで利益回収を目的としていません。目標設定には1件獲得単価が設定されており、それを基に逆算し何件レスポンスが必要かを目標としていることが一般的です。

1件獲得単価

CPR（円） = 総DM費 ÷ レスポンス件数

という効果測定も活用されています。

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ダイレクトメール（DM）の効果を高めるための方法

最後に、通販におけるダイレクトメール（DM）の効果を高めるための方法について、代表的なものを3点ご紹介します。ダイレクトメールの効果を高めたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

【参考記事はこちら】：通販の広告・販促におけるチラシ・ダイレクトメール（DM）に効果的なデザインとは？

開封率・反応率をチェックし対策を立てる

ダイレクトメールの効果を高めるには、開封率・反応率をチェックして対策を立てることが大切です。

上述の通り、開封率や反応率を調べることで、通販におけるダイレクトメールの効果を数値として客観的に判断できます。そのため、ダイレクトメールを実施する際は、把握できた開封率や反応率をもとにその後の対策を立てることが重要です。

たとえば、美容液の販促で、とある会報誌会員に、A,B２パターンのセグメントを設定し、圧着はがきを送付するとします。

・A ：40代女性

・B ：50代女性

その結果が以下の場合、

・A：反応率5％

・B：反応率10％

Bパターンのセグメントのほうが高い効果が出ていると判断できます。

あるいは、同じ会報誌会員に、A,B２パターンのデザインのはがきを送るとします。

・A ：モノトーンでシンプルなデザイン

・B ：カラフルで華やかなデザイン

その結果は

・A：反応率5％

・B：反応率10％

でした。この場合、Ｂのカラフルで華やかなデザインのほうが効果が高いということがわかります。

このようなABテストを行い、類似会員属性の他媒体への横展開や既存のデザインのブラッシュアップなど、今後の対策を立てることができます。

送付するリストを精査する

通販におけるダイレクトメールは、闇雲に送れば効果が出るというわけでもありません。送付する場所によっては、まったく開封されずに無駄になってしまっている場合も考えられます。ダイレクトメールの効果を高めるためには、定期的に送付先のリストを精査する必要があります。

送付先にしっかりダイレクトメールが届いているかどうか、開封率などをもとに確認し、定期的にリストの更新を行うことで、同じ手間・費用でより高い効果を得ることが可能になります。

まとめ：ダイレクトメール（DM）代行会社に依頼する

ダイレクトメールの種類はさまざまあり、どの方法が自社の商材やサービスに適しているのかわからないことも少なくありません。また、開封率や反応率を調べたり、送付するリストを自社で精査したりするのが自社では難しいケースもあるでしょう。そのような場合は、専門のダイレクトメール代行会社に依頼するのも手段の1つです。

専門のダイレクトメール代行会社であれば、数ある手法の中から、扱う商材やサービスに適した方法でダイレクトメールを作成してくれます。そのため、自社で行う場合よりも高い効果を出しやすい傾向にあります。

とはいえ、ダイレクトメール代行会社にもそれぞれ特徴があるため、自社との相性を見極めたうえで、より高い効果を出してくれる会社を選ぶことが重要です。1つの指標として、リストを確認するのがおすすめです。オリジナルのリストを保有していて、定期的にリストのメンテナンスを行っている代行会社は、より高い効果を出してくれることでしょう。

ニッセンでは、通販におけるダイレクトメール（DM）の発送代行で、事業者様をサポートしています。自社で顧客情報を保有されていれば、発送代行のみの支援も可能です。また、プロモーション目的で自社以外の顧客に対してアプローチをご検討の場合は、ニッセンや様々なメディアを活用したダイレクトメール（DM）のご提案も可能です。

常にメンテナンスを欠かさない信頼のおける顧客データリストを使用しており、与信やDM拒否の有無なども事前にチェックしているため、信頼度の高い顧客へ向けたダイレクトメールの発送が可能です。また、エリアや年齢、性別などにもとづいたセグメントも可能なので、より高い開封率を実現することができます。

通販におけるダイレクトメールにお悩みの場合には、ぜひニッセンへお問合せください。

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DM（ダイレクトメール）は、顧客や見込み客を対象にして、商品・サービスの案内やカタログを発送するマーケティング施策です。実店舗の販売促進や広告宣伝活動にはもちろん、昨今はECショップや通販といったオンライン販売につなげるためにも、DMが活用されています。

このようなDMの発送業務を代行してくれるのが、DMの発送代行で、昨今は多くの代行会社が存在します。またDM発送を自社で行う際にも、代行会社に依頼する際にも、開封率や反応率などの広告効果を把握する指標を理解しておくことが重要です。ここでは開封率や反応率をはじめDMの広告効果、DMを広告・マーケティングに活用するポイントをご紹介していきます。

DMの発送代行とは？

DMは、販売促進や広告宣伝活動を主な目的として活用される、有用なマーケティング手法です。また対象者（BtoC・BtoB）や販売の形態（実店舗・オンライン）を問わず、幅広く販売促進や広告宣伝活動に活用されています。

またDMで高い広告効果を得るためには、ノウハウや顧客データのリストが重要です。さらにエリアや年齢、性別といったセグメント分けをして、対象者のニーズにマッチしているDMを送付することがポイントです。しかし高い広告効果を得るには、作成・郵送に時間やコストがかかるのも事実です。

このようなお悩みはDMの発送代行を活用することで解決することができます。またDM発送代行会社を活用することで、発送の手間を削減できるだけでなく、他社のノウハウや顧客データのリストを活用することも可能です。

DMを発送代行した場合の料金はどのくらい？

DM発送を代行した際の料金は、普通ハガキを1000通発送する場合、1通につき63円で合計63,000円が相場です。しかしDM発送代行の料金は一概に定義できません。というのもDMには、対象者・販売形態・発送地域・用紙サイズ・重さ・発送数といったように、さまざまな選択項目があり、それに応じて大きく料金が異なるためです。

そのため数千円程度で利用できるケースもあれば、数十万円・数百万円単位になるケースもあります。また発送数などによって、ディスカウントされるケースもありますので、代行会社へ問合せをおこない、料金を確認しましょう。

なお、日本郵便の広告郵便を利用される場合、基本の発送料金はこちらです。

2000通以上であれば、基本料金から以下の割引率で発送することができます。

引用元：国内の料金表（手紙・はがき） – 日本郵便 (japanpost.jp)

広告郵便物 – 日本郵便 (japanpost.jp)

 ※郵便物（手紙またははがき）のうち、差出人自身の「商品の広告」、「役務の広告」、「営業活動に関する広告」を目的とし、同一内容で大量に作成された印刷物として認められたものの料金を割り引かれます。

DMの費用を安く抑えるコツとは？

自社で発送するにしろ、代行会社に委託するにせよ、DMの到着希望日までに余裕をもって発送できるのであれば、普通ハガキの場合は63円、長形3号のような定形郵便の封筒で手紙を送ったとしても基本料金の84円の送料で済みます。

しかし、制作や印刷スケジュールがタイトで時間に余裕がないと、速達で発送しなければなりません。速達の場合、基本料金の約4倍ものコストがかかるため、余裕を持ったスケジューリングが大切になります。

その他にも費用を抑えるためのポイントがいくつかありますので、確認していきましょう。

1.発送するDMの形状を検討する

DMの形状やサイズによって定型郵便になるか、定型外郵便になるかが変わります。どちらのサイズになるかで運送サービスを選択すると運賃を抑えることができます。

こちらでは参考として一般的な価格をご紹介しますが、発送代行会社では、基本的に法人契約をしているので、通常より安価に発送できる場合があります。詳細については発送代行会社へお問い合わせください。

定型郵便の場合

定型郵便の場合は、日本郵便で大口・法人向け料金として割引制度が設けられています。

1,000通以上から割引が適用されるため、できるだけまとめて発送することをおすすめします。

引用：大口・法人向け料金の計算／日本郵便

発送数量によって割引内容は異なりますが、上記のすべての割引を組み合わせると最大43％もの割引が適用されることになります。

まずは1,000通以上を目安にして、コストを抑えるとよいでしょう。

定型外郵便の場合

定型外郵便の場合は、日本郵便局のゆうメールや、ヤマト運輸のクロネコDM便などを活用すると運賃を抑えることができます。

• ゆうメール

ゆうメールは高さ34cm×幅25cm×奥行3cm以内で重さ1kgまでの荷物を運ぶことができ、ポスト、郵便局のどちらからも差出が可能です。

以下が全国均一の基本料金となります。

引用：ゆうメール／日本郵便

• クロネコDM便

クロネコDM便はチラシをはじめ、カタログやパンフレットを全国へお届けできるサービスで、ポストに投函するだけでOKです。

料金は全国一律で数量や出荷形態などによって異なりますが、1冊の上限金額は167円（税込）となっています。

ただし、クロネコDM便は高さ×幅×奥行きの3辺の合計が60cm以内、最長辺34cm以内、厚さ2cm以内、重量1kg以内が利用条件となっています。

参考：クロネコDM便／ヤマト運輸株式会社

このように発送するDMの形状を検討し、各種発送方法の価格も比較しながら選択するとよいでしょう。

3.封筒をビニール製にする

PP袋やビニール封筒は紙の封筒よりも価格が安い傾向にあります。しかし、既製品サイズではなく、オリジナルサイズになる場合は普通の紙封筒を使用する方が安価になります。サイズに拘りが無い場合は、既製品サイズを使用することをお勧めいたします。

その他にも、フィルムでラッピングする方法もありこちらもコストは安く済みます。しかし、初回のDM発送では型を作成する費用がかかるため、同じサイズで何度もDM発送を行う予定がある場合にお勧めの方法となります。

これらのコストについてはケースによって異なるため、詳細については発送代行業者にお問い合わせください。

また、PP袋やラッピングのように透明の包装でDMを送る場合は、中身が見えるため、クーポン券などの特典やお得な情報を見えるようにしておくと開封率の向上も期待できるメリットもあります。

4.重量オーバーしない

定型封書の場合、25g以内であれば基本料金の84円で発送することができます。これはA4コピー用紙約3枚分となります。

「せっかく顧客へダイレクトメールを送るのだから、いろいろなチラシを封入したい」と重量を意識していないとすぐにオーバーしてしまい、25g以上50g以内は94円となってしまいます。これでは費用対効果を下げてしまうため、注意しましょう。

定型はがきの場合、基本となる発送料金は全国一律63円です。

一方、25g以内の定型封書の場合、全国一律84円となります。

しかし、大量に出すDMなどの場合は宛先までの距離によって料金が変わります。そして、近距離の場合は郵便局や運送会社の条件を満たすことで、割引が適用となる可能性もあります。

参考：郵便区内特別郵便物／日本郵便

開封率・反応率からみるDMの広告効果とは？

DMを活用する際には、広告効果を把握する際の指標である開封率と反応率について理解しておくことが重要です。ここでは、開封率と反応率についてご説明します。

DMの開封率とは

DMにおける開封率とは、発送した商品・サービスの案内やカタログなどのDMが、顧客や見込み客に開封された割合のことを意味します。例えばDMを100人に発送して、70人が開封した場合、開封率は70％となります。

一般的にDMの開封率は、70〜80％程度です。昨今は電子メールによるDMをマーケティングに活用しているケースも多くなっています。しかし紙媒体のDMの方が、開封率が高い傾向にあり、広告効果が高くなるケースも多いのが実情です。

参考：（一社）日本ダイレクトメール協会｜「ＤＭメディア実態調査 2019」報告

DMの反応率とは

DMにおける反応率とは、発送した商品・サービスの案内やカタログなどのDMに、顧客や見込み客が反応した割合のことを意味します。反応は商品・サービス、業種などによって異なりますが、サイトへの登録や来店などが代表的な反応として挙げられます。

その他にも商品の購入、サービスへのお問合せが挙げられます。例えばDMを100人に発送して、2人が商品を購入した場合、反応率は2％です。

DMの反応率は、オファーの内容により様々です。JADMAの過去の調査資料では、購入は2.8％、資料請求は2.1％、問い合わせは1.4％と、何を反応とするかによって、広告効果にも大きな変動があります。基本的にはサイト閲覧や会員登録などであれば、高い反応があります。来店やサイトでの商品購入などは、反応が低い傾向にありますが、オファーなど施策次第では反応率を改善することもできます。

上記でも触れたように、DMを活用する際は、広告効果の指標となる開封率や反応率を理解することが重要です。一般的にDMの開封率は、70〜80％程度です。昨今は電子メールによるDMをマーケティングに活用しているケースも多くなっています。しかし紙媒体のDMの方が、開封率が高い傾向にあり、広告効果が高くなるケースも多いのが実情です。

また、DMを発送の際に日本郵便を使用すると転居・転送サービスがあるため、宛先の方に住所変更があった場合でも転送してもらうことができます。DMの到達率は間接的に開封率や反応率に影響するため、このような観点からも運送サービスを検討する必要があります。

参考：（一社）日本ダイレクトメール協会｜「ＤＭメディア実態調査2018」調査報告書要約版

DMのメリットからみる広告効果

開封率・反応率以外にもDMには様々なメリットがあります。

顧客・見込み客に直接アプローチできるため高い広告効果が見込める

DMは顧客・見込み客に対して直接発送するため、直接アプローチできる特徴があります。そのため年齢や性別などをはじめとして、趣向や好みなどの詳細な情報を網羅した適切なリストを確保できていれば、高い広告効果が見込めます。

例えば子供向け通信教育のDMを単身世帯に発送しても基本的に広告効果は薄い傾向にありますが、子供のいる家庭のリストがある場合は、高い広告効果を得られる傾向にあります。

ターゲットに合わせて内容を細かにカスタマイズした広告が打てる

ターゲットに合わせて内容を細かにカスタマイズした広告が打てる点も、DMの特徴です。例えば駅に設置されている看板は、基本的に電車を利用する人がターゲットなので対象が幅広く、抽象的な広告になりがちです。一方でDMは、ターゲットの情報が明確になっていれば、以前購入してくれた商品の上位モデルを提案したり、好みのデザイン・仕様にカスタマイズしたりといった明確な広告が打てます。

費用・料金に応じた広告効果が見込める

DMは対象者・販売形態・発送地域・用紙サイズ・重さ・発送数などによって、料金が大きく異なります。その反面、そうした選択項目を細かに選択できるので、要望に合わせた分だけ費用・料金が発生します。

そのため自社がかけたい費用・料金をベースにして、広告効果を見込めます。例えば60,000円の予算がある場合、1通につき60円で1000通発送するDMを活用し広告効果が見込めます。

データを基にしたマーケティング・広告施策に活用できる

DMは一度だけ実施したら、終わりのマーケティング・広告施策ではありません。例えばポップなデザインAとモダンなデザインB、2種類のDMを各100通発送し、デザインAの広告効果が高かったとします。

このデータを基に、他の地域でもデザインAを採用し発送することで、高い広告効果を得られやすいと仮説を立てられます。こうしたデータを基にして、テストマーケティング・広告施策に活用できるのも、DMの特徴です。

厳選30媒体！シニアシルバー層向けの同封同梱メディア一覧ファイル→ファイルはこちら

DMを広告・マーケティングに活用するポイント

最後にDMを広告・マーケティングに活用するポイントを3つご紹介していきます。

4つの要素を軸にDMを改善しよう

DMをはじめとした広告・マーケティング施策において、一度で思い通りの成果を挙げられるケースは稀です。そのためDMを改善し、広告効果を上げていくことが重要です。その際には下記、4つの要素を軸に改善しましょう。

ターゲット

DMでは、サイトへの登録・来店・商品の購入・サービスへのお問合せなど、ターゲットに反応してもらうことが重要です。そのため自分宛のDMだと認識してもらうことが重要です。

しかし、運送サービスによって表現の規定があるため注意が必要です。

• 広告郵便
  以下のような個人を特定する文面を採用する場合、信書の扱いになるため郵便として（通数が2000通を超える場合は広告郵便として）発送します。
  例）
  「〇〇サービス会員の方へ」
  「〇〇の商品をお申し込み頂いた方へ」
  「〇月にお誕生日を迎えるあなたへ」
• ゆうメール
  信書の配送は出来ないため、個人を特定する表現は避けましょう。
  例）
  「ニッセンからのお得なご案内」
  「〇月のイベント・キャンペーンのご案内」
• クロネコDM便
  信書の配送は出来ないため、個人を特定する表現は避けましょう。

※信書に関しては指針がありますので下記総務省か郵便局のリンクにて詳細をご確認ください。

信書に該当する文書に関する指針.indd (soumu.go.jp)

信書に該当するものを教えてください – 日本郵便 (japanpost.jp)

万が一、信書扱いとなった場合、再印刷や発送方法の変更等余儀なくされるため、差し出す予定の郵便局で事前に確認されることをおすすめいたします。

オファー

DMにおけるオファーとは、商材の宣伝や販売促進のための条件や特典のことです。例えば塾のDMであれば「ご兄弟で入塾されると半額！」やグルコサミンの健康食品のDMであればDMであれば、「ひざのサポータープレゼント！」など、オファーを意識した文言が考えられます。

タイミング

特に季節色の強い商材のDMでは、発送のタイミングも重要です。上記のように塾を例にすれば、「高校受験を控えたお子様」などの文言で、中学2年次の学期末や入学時などのタイミングが考えられます。

クリエイティブ・デザイン

DMにおけるクリエイティブ・デザイン面は、ターゲットに与える印象を大きく左右します。

例えば高級感を演出したい商品の場合は黒を基調とする。

セール商品や定期購入の割引特典など購買意欲を刺激したいなら、赤やオレンジを基調とする。

健康食品やサプリメントなど健康的なイメージを与えたいなら、緑を基調とする。

などのケースが挙げられます。

ターゲット・セグメントを絞る

DMは細かなターゲティングやセグメントができる点が特徴です。セグメントには、エリア（郵便番号単位）・年齢（推定子ども年齢も含む）・性別・カタログ種別・購入商品群・購入金額・ネット会員（INET登録有無）・世帯年収・住居種別・などが挙げられます。

ニッセンのDM（ダイレクトメール）代行では、携帯キャリアなどのセグメントなども可能で、大手キャリア様からのご相談もございます。こうしたセグメントを商材に合わせて絞っていき、ターゲットに合わせて発送することが重要です。

信頼できる顧客リストを活用する

ターゲット・セグメントを絞ることと同様に、信用できるリストに発送することも重要です。DM発送の代行会社によって、信頼のおける顧客データリストを使用しているケースと、特にデータリストは保有しておらずとにかく量を捌くケースもあります。

高い広告効果を実現するためにも、信頼できる顧客リストの活用ができる代行会社に依頼するようにしましょう。また与信やDM拒否の有無なども、事前にチェックし信頼度の高い顧客へ発送できる会社だと安心です。信頼度の高い顧客リストを有している代行会社であれば、注目率・開封率も高い傾向にあります。

【参考記事はこちら】：通販の広告・販促におけるチラシ・ダイレクトメール（DM）に効果的なデザインとは？ ｜ 通販支援ノート (nissen.biz)

まとめ：DMは発送代行を活用し広告効果を高めよう

ECショップや通販が台頭に伴い、Web広告が注目される昨今でも、DMは広告効果の高いマーケティング・広告手法です。自社で対応が難しい場合には、広告効果を高めるためにも、DM発送代行会社を活用することも効果的な方法です。

またDM発送代行会社選びの際には、本記事でご紹介したようにダイレクトメールを改善してくれるか、ターゲット・セグメントを絞ってくれるか、信頼できる顧客リストを活用しているかなどを基準にしてみてください。

株式会社ニッセンでは、常にメンテナンスを欠かさない信頼のおける顧客データリストを使用し、詳細にセグメントできるDM（ダイレクトメール）発送代行サービスをご提供しております。DM（ダイレクトメール）発送をご検討の場合には、ぜひ弊社をご利用ください。

厳選30媒体！シニアシルバー層向けの同封同梱メディア一覧ファイル→ファイルはこちら

DM・ポスティング・折り込みチラシなどのオフライン広告のなかでも、高い到着率・開封率が期待できるのが「同封・同梱広告」です。

本稿では「同封広告」と「同梱広告」の違いや、同封・同梱広告に使われる主な媒体の特徴、同封・同梱広告で高い反響率が得られる5つの業種について詳しく解説します。

ターゲットにダイレクトにリーチできる同封同梱チラシ広告とは？

→同封同梱チラシ広告について詳しく見る

「同封広告」「同梱広告」とは？広告物を商品やカタログと一緒にお届け

「同封広告」「同梱広告」とは、チラシやサンプルなどの広告物を同封・同梱し、商品やカタログと一緒に顧客へお届けする広告手法です。同封・同梱を行うことにより、顧客の手元に広告物（チラシやサンプルなど）を確実に届け、開封してもらうことが可能です。

同封広告と同梱広告の違いは、同封・同梱する広告物の種類にあります。

同封広告では、文字通り「封筒」に入れられるチラシ・小冊子・クーポン券などの出版物がメインです。

一方、同梱広告は通販サイトやECサイトなどで購入した商品の箱に、チラシや試供品となるサンプルを梱包するのが特徴です。

同封・同梱広告は通販ショップや通信教育をはじめとして、健康食品、美容やエステ、金融サービス、自動車販売、不動産販売、買取サービスなど、さまざまな業界で高い反響を得ています。

特に、シニア女性向け販促を展開されている業種や広告主様にオススメできる集客方法です。

「同封広告」「同梱広告」に使われる媒体の種類と各媒体の特徴およびターゲット

同封広告・同梱広告の媒体によって、おおよそのターゲットは決まっています。しかし、実際に広告を出稿するときは、商品 ・サービスのターゲットや、作成したクリエイティブの内容に合わせ、細かく検証・改善を行うことが大切です。

たとえば、同じ媒体でも同封広告・同梱広告の効果は以下のような条件に左右されます。

・商品・サービスの対象年齢

・ターゲットの性別

・ターゲットの年収、職業

・広告を配布する地域

同封広告・同梱広告は、広告を出稿するときの選択肢が多く、さまざまな媒体を活用できます。

年齢・性別・地域・年収といった条件に合わせて、そのつど媒体テストや結果検証を行い、最適な同封広告・同梱広告の媒体を選びましょう。

厳選30媒体！シニアシルバー層向けの同封同梱メディア一覧ファイル→ファイルはこちら

「同封広告」「同梱広告」の利用が多い5つの業種

同封・同梱広告はさまざまな業種で利用実績がありますが、とくに多く利用しているのが業種をご紹介します。

業種	利用イメージ
通販業	通販系媒体のカタログや商品とともにチラシやサンプルを同梱し、化粧品、健康食品、サプリメント、雑貨などの販促および情報提供
買取・ブランド買取	通販系媒体のカタログや商品とともに、チラシを同梱し、ブランド品や着物、なんでも買取などの買取依頼を獲得するために利用されることが多い
不動産・リフォーム業	「シニア層」「貯蓄の多い顧客」などのセグメントを行い、マンション物件・見学会の案内や、リフォーム・リノベの新規顧客獲得を図る
美容・エステ業	チラシ、サンプル同梱などで実際に商品を手にとってもらい、美容やエステに関心が高いユーザーのレスポンスを得る
金融サービス業	「年齢」「職業」「年収」などターゲットの属性を絞り、利用実績の多い金融サービスやクレジットカードの利用を提案
通信教育・学習支援業	通販系、教育関連の会員誌・会報誌などに広告出稿し、教育への関心度が高いユーザーへのサービス訴求
その他　動画配信サービス・家庭用電力・ウォーターサーバー等のサブスクリプションサービス	上記に限らず、動画配信サービス、宅配サービス、家庭用電力、ウォーターサーバー、募金等のBtoCサービスで活用されています。

もっとも同封広告と同梱広告の利用が多いのが「通販業」です。通販商品や通販カタログは、顧客自身が購入および請求を行った媒体であるため、顧客の関心に合わせた広告物を同封・同梱することで、高い反響率を得られます。

「同封広告」「同梱広告」の料金相場・レスポンス率

ここまで、同封同梱広告の主な媒体や、とくに利用が多い業種について解説してきました。次は、「同封広告」「同梱広告」の費用対効果や、期待できるレスポンス率について、他の広告媒体と比較しながら見ていきましょう。

「同封広告」「同梱広告」の料金相場を比較

まず、「同封広告」「同梱広告」の料金相場を、「DM（ダイレクトメール）」「新聞折込チラシ」「ポスティング」の3つと比較します。なお、A4のチラシ1枚を同封・同梱した場合の封入費 の比較であり、印刷費等 は考慮していません。

送料を比較すると、同封広告はチラシ1枚あたり5 円～15円、同梱広告は5 円～25円で、DMよりも低コストな広告媒体です。しかし、大量に広告を出稿する新聞折込チラシやポスティングと比べると、1枚あたりのコストは高額になります。続いて、1枚あたりのコストに加えて、同封同梱広告のレスポンス率も見てみましょう。

「同封広告」「同梱広告」のレスポンス率を比較

広告におけるレスポンス率（反応率）とは、プロモーションを行った顧客が広告を開封し、問い合わせや商品購入といった具体的行動を起こした割合のことです。「同封広告」「同梱広告」のレスポンス率を先ほどと同様に比較します。

新聞折込チラシやポスティングは1枚あたりのコストが低いかわり 、レスポンス率の平均は 0.03％とあまり高くありません。それに対し、同封広告・同梱広告のレスポンス率はいずれも0.1%程度 です。1枚あたりのコストはDMよりも安く、 送料もかかりません。同封広告・同梱広告は費用対効果に優れた広告媒体で、新規顧客の獲得に貢献できると言えます。

ターゲットにダイレクトにリーチできる同封同梱チラシ広告→同封同梱チラシ広告について詳しく見る

「同封広告」「同梱広告」のメリット・デメリット

同封広告・同梱広告には、長所だけでなく短所もあります。広告を出稿する際は、同封同梱広告のメリット・デメリットを知り、比較することが大切です。

「同封広告」「同梱広告」の2つのメリット

同封広告・同梱広告のメリットは、大きく分けて2つあります。

・低コストで、高いレスポンス率を得られる

・狙ったターゲットに製品やサービスを強く訴求できる

同封広告はチラシ（A4）1枚あたり5円～15円、同梱広告は5円～25円 と、低コストで広告展開できます。そのうえ、レスポンス率の目安は折込チラシの約3倍ともいわれています 。また、顧客のお買い物と同時に広告展開する商品同梱広告なら、到着率・開封率100%が期待できます。このように、同封同梱広告は最小限のコストで大きな注目を得られる広告手法です。

同封同梱広告のメリットとして、商品やサービスをピンポイントに訴求できる点もあります。たとえば、医師会の会員誌・会報誌へのチラシ同封なら医者向けのプロモーション、カタログ通販の 商品同梱広告なら主婦層・シニア層向けのプロモーションなど、顧客をセグメント化し、狙ったターゲットに訴求できるのが同封同梱広告の強みです。

「同封広告」「同梱広告」の2つのデメリット

一方、同封広告・同梱広告のデメリットは以下の2点です。

・クリエイティブ審査によってNGが出ることがある

・広告出稿できるタイミングが決まっている

同封同梱広告は、他の媒体にチラシやパンフレットを同封・同梱します。そのため、広告媒体によって、「ブランドイメージに合わない」「媒体各社の薬事考査の基準に満たない」 など、NGが出る場合がありますので、その都度修正が必要となります。 また、チラシやパンフレットの作成は、封入する媒体の発行日に合わせます。そのため、ポスティングなどと比べて広告展開の柔軟性で劣ります。

「同封広告」「同梱広告」なら通販カタログのニッセンにおまかせ

株式会社ニッセンは、通販会社としての実績を活かした同封・同梱広告サービスを提供しています。

「カタログ同送」サービスでは、認知度の高いニッセンのカタログに広告物を同封し、低コストでの大量展開が可能です。

「商品同梱」サービスでは、ニッセンの購入商品に広告物を同封し、到着率・開封率100％のプロモーションが可能です。また、ニッセン独自の顧客データベースを活用し、ニッセン会員に向けたダイレクトメール（DM）の発送代行サービスやサンプリングサービスもご用意しております。ニッセンの優良顧客リストから商品、サービスにあわせて最適なセグメントを実施していますので、より効果が高く効率的なプロモーションが可能になります。

まとめ：同封・同梱広告なら高い到着率・開封率を実現できる

同封・同梱広告は、商品やカタログなどに広告物を同封・同梱する広告手法です。媒体と親和性の高い広告物を同封・同梱することで、顧客をセグメントし、関心が高い層に直接商品やサービスを訴求できます。

また顧客自身が購入・請求した媒体なら、100%に近い到着率・開封率を実現可能です。顧客セグメンテーションと高い到着率・開封率をお求めなら、ぜひ同封・同梱広告をご利用ください。