直接顧客に販促などを行うダイレクトマーケティングは、メディアなどの中間業者を介さないことから、効率的なマーケティング手法として様々なビジネスで活用されています。

しかし、ダイレクトマーケティングで顧客からレスポンスを獲得するためには、ポイントを押さえて実施することが重要です。

今回は、ダイレクトマーケティングの基本から、レスポンスを取るための手順、そして、ダイレクトマーケティングのレスポンス獲得事例についてご紹介します。ECや既存顧客へのビジネスを展開する事業者の方は、ぜひお役立てください。

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ダイレクトマーケティングとは？

ダイレクトマーケティング（Direct Marketing）は、企業が中間業者を介さずに顧客と直接コミュニケーションをとる手法です。この手法は、ターゲットとする顧客層に直接リーチできるため、効率的かつ効果的なマーケティング活動を実現します。

ダイレクトマーケティングの基本については、下記のページでさらに詳しく解説しています。

従来からの紙媒体に加え、インターネットやスマートフォンが普及したことにより、企業は低コストで様々なダイレクトマーケティングを行うことが可能になっています。

ダイレクトマーケティングとダイレクトレスポンスマーケティングの違い

ダイレクトマーケティングとよく似た言葉として、ダイレクトレスポンスマーケティングというものもあります。

ダイレクトレスポンスマーケティングは、顧客からの即時の反応（レスポンス）を促すことを目的としたマーケティング手法です。広告やメッセージの中で、電話を掛けたり申込みを強く促したりするのが特徴です。

これに対して、ダイレクトマーケティングは広義で、即時の反応を求めない場合も含まれます。つまり、ダイレクトマーケティングのうち、広告出稿企業が求める行動を起こさせるものを、特にダイレクトレスポンスマーケティングです。

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ダイレクトマーケティングでレスポンスを取る手順

ダイレクトマーケティングでレスポンスを取るには、基本の手順を踏むことが重要です。具体的には、次の5つのステップに分けて進めるとよいでしょう。

ターゲットを決める

ダイレクトマーケティングで成功するためには、明確なターゲット設定が不可欠です。年齢、性別、興味、購買履歴などのデータを基に、どういった条件に当てはまる人をターゲットにするかを決めます。

これにより、ターゲットに対してどう役に立つ商品・サービスなのかが具体的に表現できるようになり、レスポンス率が向上します。

クリエイティブを作る

ターゲットが決まったら、次に行うのはクリエイティブの制作です。クリエイティブには、コピーライティング、画像などの素材、チラシデザインなどが含まれます。

重要なのは、ターゲットの心に響くメッセージを作成することです。具体的なベネフィットを示し、行動を促すクリアなCTA（コール・トゥ・アクション）を含めることが成功の鍵です。また、デザインやフォーマットにも工夫を凝らし、視覚的に魅力的なものにします。

ダイレクトマーケティングの手法を選ぶ

次に、どのダイレクトマーケティングの手法を用いるかを決定します。主な手法には、Eメールを使ったメールマーケティング、主に紙媒体を郵送するダイレクトメール（DM）、電話を掛けるテレマーケティング、スマホアプリのプッシュ通知などがあります。

各手法には長所と短所があるので、目的に対して効果的な手法を選ぶことが重要です。例えば、BtoBサービスならばメールマーケティング、料理デリバリーならダイレクトメールがよく選ばれます。

ダイレクトマーケティングの手法については、下記のページでさらに詳しく解説しています。

レスポンスを計測する

キャンペーンを実施した後は、レスポンスの計測が必要です。

まず、メールマーケティングの場合、開封率やクリック率を追跡します。これにより、受信者がどれだけメッセージに興味を持ったかを把握できます。さらに、ランディングページのコンバージョン率を測定することで、実際にアクションを起こしたユーザーの割合を確認します。

ダイレクトメールの場合は、専用のURLやQRコードを用いることで、反応を特定します。

これらのデータを収集し次の分析のステップに活用します。

結果を分析し次の打ち手を決める

最後に、計測したレスポンスに関するデータを分析します。

過去の自社データや、利用できる場合は類似他社データと比較し、成功した要因や失敗した要因を特定し、それに基づいて次の戦略を練ります。これにより、次回のキャンペーンでの改善点を見つけ、さらに効果的なマーケティング活動を行うことができます。

継続的な改善を行い、顧客の反応を常に追跡することで、マーケティングの効果を最大化することができます。

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ダイレクトマーケティングのレスポンス獲得事例

Amazonのサイト内レコメンド

Amazonのサイト内レコメンドは、個々のユーザーの好みに合う商品や、見ている商品に似た商品を表示する仕組みです。これにより、レコメンドされた商品の購買意欲を高めることはもちろん、商品選びが効率的になるため、ユーザー体験が向上し、将来の購買にもプラスになります。

Amazonのレコメンドシステムは売上の30％以上を占めるとも言われています。

近年では、この機能がさらに進化し、過去の購入データやレビューをAIの機械学習にかけることで、個々のユーザーに合うアパレル商品のサイズをおすすめするまでになっています。

ユニクロの公式アプリ

ユニクロの公式アプリは、ダイレクトマーケティングの優れた事例です。ユーザーはアプリを通じて最新のファッション情報や限定セールの通知を受け取ることができます。

また、ユーザーの購買履歴や行動データをもとにパーソナライズされたおすすめ商品を表示し、リピーター獲得につなげています。アプリ内でのクーポン配布やポイントプログラムも、ユーザーの購買意欲を刺激する重要な要素です。

このような戦略により、ユニクロは顧客との関係を強化しています。

ニッセンのカタログ定期送付

弊社、ニッセンのカタログ雑誌定期送付は、紙媒体を使ったダイレクトマーケティング手法を活用した事例です。

衣類や生活用品といった商品が掲載されたカタログが顧客に郵送で届きます。これにより、顧客は新商品やお買い得情報を逃さずチェックすることができ、気に入ったものを購買することができます。

市販の雑誌と違って無料で届く点や、小さい画面で見ることも多いECサイトよりも大きな面積を一度に見てもらえる点などのメリットにより、利用者から根強い支持があります。

サントリーウエルネスのDM配信

サントリーウエルネスは、「セサミン」の販売促進にDM配信を行い、高いレスポンスを獲得しました。三井住友カードの会員のうち、商品のターゲットであるシニア層にDMを実施。その結果、定期購入と、定期購入前のトライアル購入いずれでも、DMが目標を上回る大きな効果を発揮したといいます。

ダイレクトマーケティングのご相談はニッセンへ

ニッセンでは、様々な企業に対して、DMやテレマーケティングなどのダイレクトマーケティング支援を行っています。

ダイレクトマーケティング以外のプロモーションサービスも組み合わせることで、顧客企業から高いご満足度をいただいています。

各種クリエイティブの制作からCRM支援、コールセンターの受託、発送代行まで、クライアント様それぞれのニーズに最適なご提案をさせていただきます。ご興味のある事業者様は、ぜひ、下記よりサービス資料をダウンロードしてください。

通販における美容・健康食品の広告と販促を考える際に重要であることは、効果的なキャッチコピーを付けることです。キャッチコピーによって直接的な売り上げアップが期待できます。しかし、通販における美容・健康食品の広告と販促においては、いくつか注意点が存在します。

本記事では、通販における美容・健康食品の広告と販促におけるキャッチコピーの重要性と具体的な例、そしてキャッチコピーを作る際の注意点についてご紹介していきます。

美容・健康食品の広告・販促におけるキャッチコピーの重要性

美容・健康食品の通販において、カタログ同送や商品同梱、DM（ダイレクトメール）発送などの広告・販促施策は欠かせません。そのような施策を行うにあたって、ターゲティングやデザインなど、さまざまな工夫が必要となりますが、その際に成果を図るための大きな指標となるのが「レスポンス率」です。

レスポンス率とは、例えばカタログやDMを送った配布数から反応（レスポンス）があった割合のこと。レスポンスの分類には、商品購入や会員登録、お問合せ、資料請求などがありますが、それぞれの美容・健康食品によって設定するレスポンスは異なります。

レスポンス率をアップさせるためには、キャッチコピーも重要なポイントです。ターゲットやペルソナを意識したキャッチコピーを作り上げることで、興味喚起を促し、貴社の美容、健康食品のイメージをアップさせ、高いレスポンスに繋げるきっかけを作ることが可能となります。レスポンス率の向上は売上アップに直結するので、通販における売上の拡大を狙うためには、効果的なキャッチコピーの作成がとても重要だと言えます。

チラシの反応率の目安や高めるための5つのポイントを詳しく解説→こちら

美容・健康食品のキャッチコピーを作る際の注意点

美容・健康食品の広告と販促におけるキャッチコピーの重要性について触れましたが、通販における美容・健康食品のキャッチコピーを作る際には、誇大広告にならないよう注意する必要があります。また、長期的な視点で広告・販促活動を進めるために、違法を避けた広告の運用がポイントとなります。ここではそれぞれの注意点にフォーカスしてご紹介していきます。

誇大広告にならないよう配慮しキャッチコピーを作成する

誇大広告とは、実際以上に商品の利点を押し出して訴求している広告のことです。通販における美容・健康食品のキャッチコピーの場合、その合理的な根拠がないにも関わらず効果・効能があるとうたったり、虚偽の情報を記載してしまったりすると誇大広告にあたります。

たとえば、次のようなキャッチコピーが誇大広告に該当します。

• 「塗るだけで10歳若返る！」
• 「1週間で10kg減量に成功！」
• 「〇〇医師の推薦した美容クリーム！」
• 「飲むだけで痩せる！」
• 「コレステロールの吸収を50％抑える！」

こうしたキャッチコピーは、誇大広告にあたり、景品表示法と薬機法（旧・薬事法）、健康増進法に違反します。これらの法律についても確認しておきましょう。

景品表示法とは？

景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）とは、商品やサービスの品質・内容・価格等を偽って表示することを規制する法律です。過大な景品類の提供を防ぎ、景品類の最高額を制限することなどによって、消費者がより良い商品やサービスを自主的かつ合理的に選べる環境を守ることを目的としています。

消費者がキャッチコピーをもとに商品やサービスを購入した際、それが事実と違う内容だと、消費者の不利益につながります。そのような事態に陥ることを避けるため、キャッチコピーの内容は景品表示法によって規制されています。そのため、キャッチコピーを作る際には景品表示法の違反になっていないかどうか、入念にチェックを行う必要があります。

参考：景品表示法 | 消費者庁

参考：不当景品類及び不当表示防止法 | e-Gov法令検索

薬機法とは？

薬機法とは、正式名称では「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」と言います。この法律は医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器、再生医療等製品の品質と有効性、安全性を確保するために、製造、表示、販売、流通、広告などについて細かく定めたものです。通販においては健康食品や化粧品、美容関連機器、健康器具などのジャンルで特に注意が必要です。商品の効能や効果については「これを飲むだけで痩せる」など身体の変化に関する表現は無承認無許可医薬品と捉えられ、薬機法に抵触することになります。チラシやホームページ、広告、容器、包装、添付文書などに記載する表現については、事前に専門家に相談し確認をしておくようにしましょう。

参考：医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律｜厚生労働省

健康増進法とは？

健康増進法とは、国民の健康維持や現代病予防などの措置を講じ、国民健康の向上を目的として制定された法律です。この法律において、健康保持増進効果などの虚偽誇大表示が禁止されています。実際は表示通りの健康保持増進効果の無い食品を、消費者が効果を期待して摂取し続けたり、それによって適切な診療機会を逃してしまったりする事態を防止することが目的です。

美容・健康食品のキャッチコピーを作成する際は、消費者が商品内容を誤認してしまうことの無いよう、健康増進法に注意したうえで行う必要があります。

参考：健康増進法 | e-Gov法令検索

誇大広告のキャッチコピーに頼らず長期的な視点で広告・販促活動を進める

誇大広告のキャッチコピーは、売り上げアップに効果的かのように見えるかもしれません。しかし、事実と異なる内容を記載したり、誤認を与える表現を使ってしまえば、それは景品表示法や薬機法、健康増進法に違反したキャッチコピーであり、違法です。美容や健康など、人の身体に関わるようなカテゴリでは、この中では特に薬機法の理解は必要不可欠です。

コンプライアンス違反を起こさないよう意識をしつつも、キャッチコピーをはじめとした広告の訴求をどうしていくべきか、美容・健康食品のマーケターの皆様は、試行錯誤しながら、長期的な視点でのプロモーションを進めていくことが非常に重要です。

138ワード記載！化粧品・コスメ・健康食品でよく使われる広告表現OK一覧表資料→見てみる

美容・健康食品の広告・販促に効果的な表現例

では実際にどのような表現が使用されているのか、具体的な例をご紹介していきます。

化粧品の場合

【参考記事はこちら】：化粧品広告の表現規制とは？薬機法や広告基準に基づいてNG例を解説

健康食品の場合

【参考記事はこちら】：健康食品の誇大広告とは？消費者庁のガイドラインと事例をご紹介

これらは弊社で広告審査に出した表現の一部となります。個別の案件、出稿先媒体により判断が変わる可能性がありますのでご不明な場合は弊社か出稿を検討している媒体元へお問い合わせいただきますよう宜しくお願い致します。

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違法を避けるためにも美容・健康食品のキャッチコピーは第3者機関へのチェックも検討を

通販での美容・健康食品の広告や販促活動において、誇大広告に該当するキャッチコピーを使ってしまうと、景品表示法や健康増進法といった法律によって罰則を受ける可能性があります。それだけでなく、誇大広告が消費者の不利益につながった結果、口コミやレビューによって悪評が立ってしまい、結果的に売上を低下させてしまう要因になることも考えられます。

消費者に誤認を与えないよう、正しいかたちでの広告や販促活動を進めるのは、事業者としての義務です。

意図的に誇大広告のキャッチコピーで集客や販売を行うのは論外ですが、法律を守ったうえで美容・健康食品のキャッチコピーを作っているつもりでも、実は法を犯してしまっているというケースも少なくありません。

実際に美容・健康食品の広告や販促活動を代行しているニッセンでは、法律を厳守し通販を行う事業者様をサポートしています。また、表現チェックに関しては第3者機関に判定を依頼する場合もあり、信頼性の高い運用を行っています。

まとめ：無料のクリエイティブリサーチから、訴求力の強いキャッチコピーを

美容・健康食品の広告に効果的なキャッチコピーを作成するうえで大切なことは、薬機法、景表法などを遵守することです。ただし、反響を得るうえでは、広告規制を留意して自社が求める攻めた表現も作成しなければなりません。キャッチコピーはレスポンスに左右される非常に重要な要素ですから、法規制を守りながら攻める表現を模索し、時には民間のコンサルティング事業社のセミナーなどにも参加し、積極的に情報収集することもおすすめします。

また、効果的なキャッチコピー制作の参考に、ニッセンでは、チラシクリエイティブの無料リサーチをしております。通販属性の高いニッセンのリサーチ会員の皆様に、貴社のクリエイティブをあらゆる角度から設問設計し、ユーザー視点でのチラシの見え方、各コンテンツの訴求力、購買パワーまで、細かくリサーチを行い、得られた回答から、全体の改善ポイントや、新たキャッチコピー開発ををはじめとしたアドバイスをさせていただきます。

効果的なキャッチコピーを発見！クリエイティブの無料リサーチお気軽にご相談ください！→こちら

キャッチコピー制作以外でも、ニッセンではカタログ同送や商品同梱、DM発送代行などのサービスによって、さまざまなクライアントニーズにお応えいたします。通販における美容・健康食品の広告や販促活動にお悩みの場合には、ぜひニッセンにお問い合わせください。

ダイレクトメール（DM）は通販の広告・販促においてとても有効的な方法です。しかし一括りにダイレクトメールといっても、郵送やFAX、ポスティングなど、さまざまな種類が存在します。

本記事では、ダイレクトメールのそれぞれの種類について説明したうえで、ダイレクトメールの開封率・反応率の意味、そしてダイレクトメールの効果を高めるために効果的な方法についてご紹介していきます。

ダイレクトメール（DM）とは？DMの種類と特徴

ダイレクトメール（DM）とは、ハガキ、FAX、電子メールなどを使用して個人（BtoC）や法人（BtoB）宛に、直接的に情報を届ける広告・販促活動のことです。

ダイレクトメールは「知名度の向上」や「新商品のアピール」「リピーター育成」などに効果があります。通販でも一度購入や問い合わせをされた方に向けて、新商品の紹介や特別なキャンペーンのお知らせを送ることで、販促をすることができます。

通販のダイレクトメールにはさまざまな種類がありますが、代表的なものとしては、郵送ダイレクトメール、FAXダイレクトメール（DM）、ポスティングダイレクトメール、電子ダイレクトメールの4種類が挙げられます。ここでは、それぞれの特徴をご紹介します。

郵送ダイレクトメール（DM）

通販におけるダイレクトメールといえば、ハガキやレター（封筒）、カタログを使った方法が一般的です。これらを活用したダイレクトメールは、郵送を利用することから、特に「郵送ダイレクトメール」と呼ばれています。

ハガキを使った郵送ダイレクトメール（DM）

通販でハガキを使って行う郵送ダイレクトメールには、主に3種類のハガキが使用されます。

1つ目は、郵便局などで売られている、初めから切手が印刷されている「郵便ハガキ（官製はがき）」。郵便事業が官営であった頃の名残で未だに官製ハガキと呼ばれがちですが、正しくは郵便ハガキです。

2つ目は、自分で作る、もしくは民間の会社が制作・販売したものを購入して手に入れる「私製ハガキ」。郵便ハガキと異なり、切手が印刷されておらず、郵送する際には自分で所定の金額分を貼る必要があります。

3つ目が、ハガキの印刷面の上にUVニスや糊を塗布し、熱や圧力で接着させた「圧着ハガキ」です。二つ折りになっているため、掲載可能な面積が他の2種類の2倍あり、個人情報などの内容を隠すこともできるというメリットがあります。接着面は手で簡単に開封することが可能です。

3種類のハガキとも、比較的安価に入手・郵送することができるため、多くの広告・販促活動のダイレクトメールとして使用されています。しかし、前者2つは掲載可能な面積が小さいため、広告・販促としての情報量に限りがあります。

レターを使った郵送ダイレクトメール（DM）

封筒の中に複数枚の広告・販促物を折りたたんで郵送するのがレターダイレクトメールです。ハガキを使った郵送ダイレクトメールと違って中身の増減が可能であるため、必要に応じて多くの情報を送付できるメリットがあります。また、通販のチラシやクーポン券、割引券など、さまざまな販促物を同封して郵送できる点も特徴です。

レターを使った郵送ダイレクトメールは紙の封筒を使うのが一般的ですが、代わりにOPP袋と呼ばれる薄いプラスチック素材の透明（半透明）のフィルムを使う方法もあります。OPP袋を使うメリットとしては、雨や雪で濡れても問題ないことと、中身が見やすいために工夫次第で高い広告効果を得られることが挙げられます。

冊子・カタログを使った郵送ダイレクトメール（DM）

通販の冊子・カタログを使ったダイレクトメールも、郵送ダイレクトメールの一種です。カタログは多数の製品・サービスについての情報をまとめた冊子であるため、ハガキやレターよりも多くの情報を掲載でき、その分消費者に対して多彩なアプローチを行うことができます。一方、冊子を作成すること、厚みのある冊子を郵送すること、これらに関してはコスト負担が大きいというデメリットもあります。

FAXダイレクトメール（DM）

FAXダイレクトメールは、FAXで通販のチラシやニュースレター、資料などのダイレクトメールを送る広告・販促活動です。昨今はFAXを設置している企業や家庭が減少傾向にありますが、自宅内に届いて目に留まりやすいという点がFAXダイレクトメール最大のメリットです。

FAX原稿は作成が比較的容易なため、スムーズに送ることができ、ダイレクトメールの中では実践しやすい方法です。また、高齢者の世帯では未だFAXを設置しているところが多い傾向にあるため、高齢者向けの広告・販促活動としては有用であると言えます。しかし、受信するために紙を負担する必要があり、場合によってはクレームにつながるリスクがあります。また、基本的にモノクロでしか送れないというデメリットもあります。

ポスティングダイレクトメール（DM）

ポスティングダイレクトメールは、一戸建て住宅やマンション、集合住宅などの郵便ポストに直接チラシやニュースレター、資料を投函する広告・販促活動です。郵送やFAXと異なり、住所や電話番号などの顧客情報を保有していなくても、アプローチできる点が最大のメリットです。

投函するエリアを絞り込むことで、地元の人向けのサービスや店舗集客を促すための方法としては特に効果を得やすいです。ただし昨今はポスティングを禁止しているマンションや集合住宅もあり、クレームやトラブルにつながるケースもあるため、実施する際は注意が必要です。

電子ダイレクトメール（DM）

上記でご紹介したダイレクトメールは、基本的に紙媒体を使用して行う広告・販促活動です。しかし、昨今はインターネットの普及に伴い、電子メールを使用したダイレクトメールが主流になってきています。そのため、最近では「ダイレクトメール＝電子ダイレクトメール」と捉えられることも多くなっています。

電子ダイレクトメールは、紙媒体のものに比べて掲載情報の制限がほとんど無いため、通販の広告・販促用途として不足ない量の情報を送ることができます。それに加えて、一斉送信を活用すれば、多くのターゲットに対してスムーズかつ同時にアプローチすることが可能です。また、郵送に比べて送るための費用が安いというのも大きなメリットでしょう。

その他にも、ターゲットを年齢や性別などの属性でセグメントしたり、ターゲットに合わせて内容を変更したりなど、さまざまな工夫を施すことが可能です。

しかし、通販で扱う商材やターゲットによっては電子ダイレクトメールよりも郵送・FAX・ポスティングダイレクトメールの方が高い効果を得られることもあります。そのため、電子以外のダイレクトメールも、依然として多く利用されています。

ダイレクトメール（DM）の効果検証！開封率・反応率とは？

ここまでご紹介してきたように、ダイレクトメール（DM）の種類にはさまざまあるため、通販で扱う商材やターゲットに合わせて適した種類を選ぶことが重要です。

それに加えて、ダイレクトメールでは開封率や反応率といった指標を理解しておくと、送ったダイレクトメールの効果を数値として客観的に判断することができるようになります。

ここからは、開封率と反応率の意味について確認しておきましょう。

ダイレクトメール（DM）の開封率とは？

開封率とは、送ったダイレクトメールがどれくらい開封されたかという割合のことです。たとえば、100人にダイレクトメールを送って、そのうちの10人が開封した場合であれば、そのダイレクトメールの開封率は10％ということになります。

電子ダイレクトメールであれば、デジタルにデータ集計をすることで開封率が簡単にわかります。しかし、郵送ダイレクトメール・FAXダイレクトメール・ポスティングダイレクトメールの場合では、開封率を知ることは基本的にはできません。そのため、これらのダイレクトメールでは、次にご紹介する反応率で効果を測ります。

ダイレクトメール（DM）の反応率とは？

反応率とは、送ったダイレクトメールにどれくらい反応があったかという割合のことです。反応と一括りに言っても、扱う商材やサービスによってその詳細は異なりますが、一般的には通販サイトへのお問合せや店舗への来店、資料請求、商品の注文などが反応と捉えられます。そのため、たとえば通販サイトへのお問合せを促すダイレクトメールを100人に送った場合、10人からお問合せがあれば、そのダイレクトメールの反応率は10％ということになります。

上述の通り、郵送ダイレクトメール・FAXダイレクトメール・ポスティングダイレクトメールでは、基本的に開封率がわかりません。しかし、反応率であれば実際の反応をもとに算出することが可能です。具体的な方法としては、お問合せや来店、資料請求、注文といった反応があった人に対して、「何で知ったか？」などのアンケート調査をすることが挙げられます。

ダイレクトメール（DM）の費用対効果の算出方法

ダイレクトメールが費用に対し、どれだけの効果を生み出すことができたかを把握するためには、どのような計算を行なえばよいのでしょうか？

次の計算式に数値を当てはめ、手順に従って費用対効果を検証してみましょう。

①ダイレクトメール（DM）にかかった総コストを算出する

まず、ダイレクトメールを発送するまでにかかった費用を挙げていき、総コストを算出します。

DM総コスト＝デザイン制作費+印刷費+発送準備作業費+配送費

②コスト回収に必要な反応数を算出する

①で算出したダイレクトメールの総コストを回収するためにはどれほどの反応数が必要なのかを算出します。

この反応数とはお問合せや資料請求、来店、商品の注文などになります。計算式は

DM総コスト÷1件当たりの粗利額

となり、この式からコスト回収にはどれだけの反応数が必要なのかわかります。

例えば、100万円かかったDM総コストで、1件当たりの粗利額が10,000円の商品を販売する場合、

100万円÷10,000円＝100件の反応数が必要となり、100件以上の反応があれば、コストを回収することができます。

③費用対効果を調べる

②で算出したコスト回収に必要な反応数を参考に、実際にどれほどの費用対効果があったか調べます。

コスト回収のために必要な反応数に対し、それよりも多い件数があった場合は黒字。

まったく同じ件数の場合は損益なし。

そして、実際の件数がコスト回収のために必要な反応数より下回ってしまった場合は赤字となります。

つまり、実際の件数が多ければ多いほど、費用対効果は高くなるといえます。

④反応率も計算する

前述のように

DM反応率（％）＝反応数÷DM配布数×100

で計算できます。

例えば、郵送ダイレクトメールの場合、一般的には100通の発送に対し1件の反応率があれば効果が高いといわれているため、黒字の費用対効果も含め、この条件を満たしていれば、成功したダイレクトメールであるといえます。

あくまで利益回収を目的とした場合はこのとおりですが、主にリピート通販企業では1回のDMで利益回収を目的としていません。目標設定には1件獲得単価が設定されており、それを基に逆算し何件レスポンスが必要かを目標としていることが一般的です。

1件獲得単価

CPR（円） = 総DM費 ÷ レスポンス件数

という効果測定も活用されています。

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ダイレクトメール（DM）の効果を高めるための方法

最後に、通販におけるダイレクトメール（DM）の効果を高めるための方法について、代表的なものを3点ご紹介します。ダイレクトメールの効果を高めたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

【参考記事はこちら】：通販の広告・販促におけるチラシ・ダイレクトメール（DM）に効果的なデザインとは？

開封率・反応率をチェックし対策を立てる

ダイレクトメールの効果を高めるには、開封率・反応率をチェックして対策を立てることが大切です。

上述の通り、開封率や反応率を調べることで、通販におけるダイレクトメールの効果を数値として客観的に判断できます。そのため、ダイレクトメールを実施する際は、把握できた開封率や反応率をもとにその後の対策を立てることが重要です。

たとえば、美容液の販促で、とある会報誌会員に、A,B２パターンのセグメントを設定し、圧着はがきを送付するとします。

・A ：40代女性

・B ：50代女性

その結果が以下の場合、

・A：反応率5％

・B：反応率10％

Bパターンのセグメントのほうが高い効果が出ていると判断できます。

あるいは、同じ会報誌会員に、A,B２パターンのデザインのはがきを送るとします。

・A ：モノトーンでシンプルなデザイン

・B ：カラフルで華やかなデザイン

その結果は

・A：反応率5％

・B：反応率10％

でした。この場合、Ｂのカラフルで華やかなデザインのほうが効果が高いということがわかります。

このようなABテストを行い、類似会員属性の他媒体への横展開や既存のデザインのブラッシュアップなど、今後の対策を立てることができます。

送付するリストを精査する

通販におけるダイレクトメールは、闇雲に送れば効果が出るというわけでもありません。送付する場所によっては、まったく開封されずに無駄になってしまっている場合も考えられます。ダイレクトメールの効果を高めるためには、定期的に送付先のリストを精査する必要があります。

送付先にしっかりダイレクトメールが届いているかどうか、開封率などをもとに確認し、定期的にリストの更新を行うことで、同じ手間・費用でより高い効果を得ることが可能になります。

まとめ：ダイレクトメール（DM）代行会社に依頼する

ダイレクトメールの種類はさまざまあり、どの方法が自社の商材やサービスに適しているのかわからないことも少なくありません。また、開封率や反応率を調べたり、送付するリストを自社で精査したりするのが自社では難しいケースもあるでしょう。そのような場合は、専門のダイレクトメール代行会社に依頼するのも手段の1つです。

専門のダイレクトメール代行会社であれば、数ある手法の中から、扱う商材やサービスに適した方法でダイレクトメールを作成してくれます。そのため、自社で行う場合よりも高い効果を出しやすい傾向にあります。

とはいえ、ダイレクトメール代行会社にもそれぞれ特徴があるため、自社との相性を見極めたうえで、より高い効果を出してくれる会社を選ぶことが重要です。1つの指標として、リストを確認するのがおすすめです。オリジナルのリストを保有していて、定期的にリストのメンテナンスを行っている代行会社は、より高い効果を出してくれることでしょう。

ニッセンでは、通販におけるダイレクトメール（DM）の発送代行で、事業者様をサポートしています。自社で顧客情報を保有されていれば、発送代行のみの支援も可能です。また、プロモーション目的で自社以外の顧客に対してアプローチをご検討の場合は、ニッセンや様々なメディアを活用したダイレクトメール（DM）のご提案も可能です。

常にメンテナンスを欠かさない信頼のおける顧客データリストを使用しており、与信やDM拒否の有無なども事前にチェックしているため、信頼度の高い顧客へ向けたダイレクトメールの発送が可能です。また、エリアや年齢、性別などにもとづいたセグメントも可能なので、より高い開封率を実現することができます。

通販におけるダイレクトメールにお悩みの場合には、ぜひニッセンへお問合せください。

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DM（ダイレクトメール）は、顧客や見込み客を対象にして、商品・サービスの案内やカタログを発送するマーケティング施策です。実店舗の販売促進や広告宣伝活動にはもちろん、昨今はECショップや通販といったオンライン販売につなげるためにも、DMが活用されています。

このようなDMの発送業務を代行してくれるのが、DMの発送代行で、昨今は多くの代行会社が存在します。またDM発送を自社で行う際にも、代行会社に依頼する際にも、開封率や反応率などの広告効果を把握する指標を理解しておくことが重要です。ここでは開封率や反応率をはじめDMの広告効果、DMを広告・マーケティングに活用するポイントをご紹介していきます。

DMの発送代行とは？

DMは、販売促進や広告宣伝活動を主な目的として活用される、有用なマーケティング手法です。また対象者（BtoC・BtoB）や販売の形態（実店舗・オンライン）を問わず、幅広く販売促進や広告宣伝活動に活用されています。

またDMで高い広告効果を得るためには、ノウハウや顧客データのリストが重要です。さらにエリアや年齢、性別といったセグメント分けをして、対象者のニーズにマッチしているDMを送付することがポイントです。しかし高い広告効果を得るには、作成・郵送に時間やコストがかかるのも事実です。

このようなお悩みはDMの発送代行を活用することで解決することができます。またDM発送代行会社を活用することで、発送の手間を削減できるだけでなく、他社のノウハウや顧客データのリストを活用することも可能です。

DMを発送代行した場合の料金はどのくらい？

DM発送を代行した際の料金は、普通ハガキを1000通発送する場合、1通につき63円で合計63,000円が相場です。しかしDM発送代行の料金は一概に定義できません。というのもDMには、対象者・販売形態・発送地域・用紙サイズ・重さ・発送数といったように、さまざまな選択項目があり、それに応じて大きく料金が異なるためです。

そのため数千円程度で利用できるケースもあれば、数十万円・数百万円単位になるケースもあります。また発送数などによって、ディスカウントされるケースもありますので、代行会社へ問合せをおこない、料金を確認しましょう。

なお、日本郵便の広告郵便を利用される場合、基本の発送料金はこちらです。

2000通以上であれば、基本料金から以下の割引率で発送することができます。

引用元：国内の料金表（手紙・はがき） – 日本郵便 (japanpost.jp)

広告郵便物 – 日本郵便 (japanpost.jp)

 ※郵便物（手紙またははがき）のうち、差出人自身の「商品の広告」、「役務の広告」、「営業活動に関する広告」を目的とし、同一内容で大量に作成された印刷物として認められたものの料金を割り引かれます。

DMの費用を安く抑えるコツとは？

自社で発送するにしろ、代行会社に委託するにせよ、DMの到着希望日までに余裕をもって発送できるのであれば、普通ハガキの場合は63円、長形3号のような定形郵便の封筒で手紙を送ったとしても基本料金の84円の送料で済みます。

しかし、制作や印刷スケジュールがタイトで時間に余裕がないと、速達で発送しなければなりません。速達の場合、基本料金の約4倍ものコストがかかるため、余裕を持ったスケジューリングが大切になります。

その他にも費用を抑えるためのポイントがいくつかありますので、確認していきましょう。

1.発送するDMの形状を検討する

DMの形状やサイズによって定型郵便になるか、定型外郵便になるかが変わります。どちらのサイズになるかで運送サービスを選択すると運賃を抑えることができます。

こちらでは参考として一般的な価格をご紹介しますが、発送代行会社では、基本的に法人契約をしているので、通常より安価に発送できる場合があります。詳細については発送代行会社へお問い合わせください。

定型郵便の場合

定型郵便の場合は、日本郵便で大口・法人向け料金として割引制度が設けられています。

1,000通以上から割引が適用されるため、できるだけまとめて発送することをおすすめします。

引用：大口・法人向け料金の計算／日本郵便

発送数量によって割引内容は異なりますが、上記のすべての割引を組み合わせると最大43％もの割引が適用されることになります。

まずは1,000通以上を目安にして、コストを抑えるとよいでしょう。

定型外郵便の場合

定型外郵便の場合は、日本郵便局のゆうメールや、ヤマト運輸のクロネコDM便などを活用すると運賃を抑えることができます。

• ゆうメール

ゆうメールは高さ34cm×幅25cm×奥行3cm以内で重さ1kgまでの荷物を運ぶことができ、ポスト、郵便局のどちらからも差出が可能です。

以下が全国均一の基本料金となります。

引用：ゆうメール／日本郵便

• クロネコDM便

クロネコDM便はチラシをはじめ、カタログやパンフレットを全国へお届けできるサービスで、ポストに投函するだけでOKです。

料金は全国一律で数量や出荷形態などによって異なりますが、1冊の上限金額は167円（税込）となっています。

ただし、クロネコDM便は高さ×幅×奥行きの3辺の合計が60cm以内、最長辺34cm以内、厚さ2cm以内、重量1kg以内が利用条件となっています。

参考：クロネコDM便／ヤマト運輸株式会社

このように発送するDMの形状を検討し、各種発送方法の価格も比較しながら選択するとよいでしょう。

3.封筒をビニール製にする

PP袋やビニール封筒は紙の封筒よりも価格が安い傾向にあります。しかし、既製品サイズではなく、オリジナルサイズになる場合は普通の紙封筒を使用する方が安価になります。サイズに拘りが無い場合は、既製品サイズを使用することをお勧めいたします。

その他にも、フィルムでラッピングする方法もありこちらもコストは安く済みます。しかし、初回のDM発送では型を作成する費用がかかるため、同じサイズで何度もDM発送を行う予定がある場合にお勧めの方法となります。

これらのコストについてはケースによって異なるため、詳細については発送代行業者にお問い合わせください。

また、PP袋やラッピングのように透明の包装でDMを送る場合は、中身が見えるため、クーポン券などの特典やお得な情報を見えるようにしておくと開封率の向上も期待できるメリットもあります。

4.重量オーバーしない

定型封書の場合、25g以内であれば基本料金の84円で発送することができます。これはA4コピー用紙約3枚分となります。

「せっかく顧客へダイレクトメールを送るのだから、いろいろなチラシを封入したい」と重量を意識していないとすぐにオーバーしてしまい、25g以上50g以内は94円となってしまいます。これでは費用対効果を下げてしまうため、注意しましょう。

定型はがきの場合、基本となる発送料金は全国一律63円です。

一方、25g以内の定型封書の場合、全国一律84円となります。

しかし、大量に出すDMなどの場合は宛先までの距離によって料金が変わります。そして、近距離の場合は郵便局や運送会社の条件を満たすことで、割引が適用となる可能性もあります。

参考：郵便区内特別郵便物／日本郵便

開封率・反応率からみるDMの広告効果とは？

DMを活用する際には、広告効果を把握する際の指標である開封率と反応率について理解しておくことが重要です。ここでは、開封率と反応率についてご説明します。

DMの開封率とは

DMにおける開封率とは、発送した商品・サービスの案内やカタログなどのDMが、顧客や見込み客に開封された割合のことを意味します。例えばDMを100人に発送して、70人が開封した場合、開封率は70％となります。

一般的にDMの開封率は、70〜80％程度です。昨今は電子メールによるDMをマーケティングに活用しているケースも多くなっています。しかし紙媒体のDMの方が、開封率が高い傾向にあり、広告効果が高くなるケースも多いのが実情です。

参考：（一社）日本ダイレクトメール協会｜「ＤＭメディア実態調査 2019」報告

DMの反応率とは

DMにおける反応率とは、発送した商品・サービスの案内やカタログなどのDMに、顧客や見込み客が反応した割合のことを意味します。反応は商品・サービス、業種などによって異なりますが、サイトへの登録や来店などが代表的な反応として挙げられます。

その他にも商品の購入、サービスへのお問合せが挙げられます。例えばDMを100人に発送して、2人が商品を購入した場合、反応率は2％です。

DMの反応率は、オファーの内容により様々です。JADMAの過去の調査資料では、購入は2.8％、資料請求は2.1％、問い合わせは1.4％と、何を反応とするかによって、広告効果にも大きな変動があります。基本的にはサイト閲覧や会員登録などであれば、高い反応があります。来店やサイトでの商品購入などは、反応が低い傾向にありますが、オファーなど施策次第では反応率を改善することもできます。

上記でも触れたように、DMを活用する際は、広告効果の指標となる開封率や反応率を理解することが重要です。一般的にDMの開封率は、70〜80％程度です。昨今は電子メールによるDMをマーケティングに活用しているケースも多くなっています。しかし紙媒体のDMの方が、開封率が高い傾向にあり、広告効果が高くなるケースも多いのが実情です。

また、DMを発送の際に日本郵便を使用すると転居・転送サービスがあるため、宛先の方に住所変更があった場合でも転送してもらうことができます。DMの到達率は間接的に開封率や反応率に影響するため、このような観点からも運送サービスを検討する必要があります。

参考：（一社）日本ダイレクトメール協会｜「ＤＭメディア実態調査2018」調査報告書要約版

DMのメリットからみる広告効果

開封率・反応率以外にもDMには様々なメリットがあります。

顧客・見込み客に直接アプローチできるため高い広告効果が見込める

DMは顧客・見込み客に対して直接発送するため、直接アプローチできる特徴があります。そのため年齢や性別などをはじめとして、趣向や好みなどの詳細な情報を網羅した適切なリストを確保できていれば、高い広告効果が見込めます。

例えば子供向け通信教育のDMを単身世帯に発送しても基本的に広告効果は薄い傾向にありますが、子供のいる家庭のリストがある場合は、高い広告効果を得られる傾向にあります。

ターゲットに合わせて内容を細かにカスタマイズした広告が打てる

ターゲットに合わせて内容を細かにカスタマイズした広告が打てる点も、DMの特徴です。例えば駅に設置されている看板は、基本的に電車を利用する人がターゲットなので対象が幅広く、抽象的な広告になりがちです。一方でDMは、ターゲットの情報が明確になっていれば、以前購入してくれた商品の上位モデルを提案したり、好みのデザイン・仕様にカスタマイズしたりといった明確な広告が打てます。

費用・料金に応じた広告効果が見込める

DMは対象者・販売形態・発送地域・用紙サイズ・重さ・発送数などによって、料金が大きく異なります。その反面、そうした選択項目を細かに選択できるので、要望に合わせた分だけ費用・料金が発生します。

そのため自社がかけたい費用・料金をベースにして、広告効果を見込めます。例えば60,000円の予算がある場合、1通につき60円で1000通発送するDMを活用し広告効果が見込めます。

データを基にしたマーケティング・広告施策に活用できる

DMは一度だけ実施したら、終わりのマーケティング・広告施策ではありません。例えばポップなデザインAとモダンなデザインB、2種類のDMを各100通発送し、デザインAの広告効果が高かったとします。

このデータを基に、他の地域でもデザインAを採用し発送することで、高い広告効果を得られやすいと仮説を立てられます。こうしたデータを基にして、テストマーケティング・広告施策に活用できるのも、DMの特徴です。

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DMを広告・マーケティングに活用するポイント

最後にDMを広告・マーケティングに活用するポイントを3つご紹介していきます。

4つの要素を軸にDMを改善しよう

DMをはじめとした広告・マーケティング施策において、一度で思い通りの成果を挙げられるケースは稀です。そのためDMを改善し、広告効果を上げていくことが重要です。その際には下記、4つの要素を軸に改善しましょう。

ターゲット

DMでは、サイトへの登録・来店・商品の購入・サービスへのお問合せなど、ターゲットに反応してもらうことが重要です。そのため自分宛のDMだと認識してもらうことが重要です。

しかし、運送サービスによって表現の規定があるため注意が必要です。

• 広告郵便
  以下のような個人を特定する文面を採用する場合、信書の扱いになるため郵便として（通数が2000通を超える場合は広告郵便として）発送します。
  例）
  「〇〇サービス会員の方へ」
  「〇〇の商品をお申し込み頂いた方へ」
  「〇月にお誕生日を迎えるあなたへ」
• ゆうメール
  信書の配送は出来ないため、個人を特定する表現は避けましょう。
  例）
  「ニッセンからのお得なご案内」
  「〇月のイベント・キャンペーンのご案内」
• クロネコDM便
  信書の配送は出来ないため、個人を特定する表現は避けましょう。

※信書に関しては指針がありますので下記総務省か郵便局のリンクにて詳細をご確認ください。

信書に該当する文書に関する指針.indd (soumu.go.jp)

信書に該当するものを教えてください – 日本郵便 (japanpost.jp)

万が一、信書扱いとなった場合、再印刷や発送方法の変更等余儀なくされるため、差し出す予定の郵便局で事前に確認されることをおすすめいたします。

オファー

DMにおけるオファーとは、商材の宣伝や販売促進のための条件や特典のことです。例えば塾のDMであれば「ご兄弟で入塾されると半額！」やグルコサミンの健康食品のDMであればDMであれば、「ひざのサポータープレゼント！」など、オファーを意識した文言が考えられます。

タイミング

特に季節色の強い商材のDMでは、発送のタイミングも重要です。上記のように塾を例にすれば、「高校受験を控えたお子様」などの文言で、中学2年次の学期末や入学時などのタイミングが考えられます。

クリエイティブ・デザイン

DMにおけるクリエイティブ・デザイン面は、ターゲットに与える印象を大きく左右します。

例えば高級感を演出したい商品の場合は黒を基調とする。

セール商品や定期購入の割引特典など購買意欲を刺激したいなら、赤やオレンジを基調とする。

健康食品やサプリメントなど健康的なイメージを与えたいなら、緑を基調とする。

などのケースが挙げられます。

ターゲット・セグメントを絞る

DMは細かなターゲティングやセグメントができる点が特徴です。セグメントには、エリア（郵便番号単位）・年齢（推定子ども年齢も含む）・性別・カタログ種別・購入商品群・購入金額・ネット会員（INET登録有無）・世帯年収・住居種別・などが挙げられます。

ニッセンのDM（ダイレクトメール）代行では、携帯キャリアなどのセグメントなども可能で、大手キャリア様からのご相談もございます。こうしたセグメントを商材に合わせて絞っていき、ターゲットに合わせて発送することが重要です。

信頼できる顧客リストを活用する

ターゲット・セグメントを絞ることと同様に、信用できるリストに発送することも重要です。DM発送の代行会社によって、信頼のおける顧客データリストを使用しているケースと、特にデータリストは保有しておらずとにかく量を捌くケースもあります。

高い広告効果を実現するためにも、信頼できる顧客リストの活用ができる代行会社に依頼するようにしましょう。また与信やDM拒否の有無なども、事前にチェックし信頼度の高い顧客へ発送できる会社だと安心です。信頼度の高い顧客リストを有している代行会社であれば、注目率・開封率も高い傾向にあります。

【参考記事はこちら】：通販の広告・販促におけるチラシ・ダイレクトメール（DM）に効果的なデザインとは？ ｜ 通販支援ノート (nissen.biz)

まとめ：DMは発送代行を活用し広告効果を高めよう

ECショップや通販が台頭に伴い、Web広告が注目される昨今でも、DMは広告効果の高いマーケティング・広告手法です。自社で対応が難しい場合には、広告効果を高めるためにも、DM発送代行会社を活用することも効果的な方法です。

またDM発送代行会社選びの際には、本記事でご紹介したようにダイレクトメールを改善してくれるか、ターゲット・セグメントを絞ってくれるか、信頼できる顧客リストを活用しているかなどを基準にしてみてください。

株式会社ニッセンでは、常にメンテナンスを欠かさない信頼のおける顧客データリストを使用し、詳細にセグメントできるDM（ダイレクトメール）発送代行サービスをご提供しております。DM（ダイレクトメール）発送をご検討の場合には、ぜひ弊社をご利用ください。

厳選30媒体！シニアシルバー層向けの同封同梱メディア一覧ファイル→ファイルはこちら

印刷物の「チラシ」を活用し、商品やサービスを訴求するのがチラシ広告です。チラシ広告には、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングなどさまざまな媒体があります。チラシ広告には、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。チラシを活用したプロモーションを成功させるには、チラシ広告の種類や特徴を知り、最適な媒体を選ぶことが大切です。

本記事では、チラシ広告の種類別に特徴を解説したうえで、費用相場やメリット・デメリット、広告効果を解説します。

チラシ広告とは？印刷物の「チラシ」を活用した広告のこと

チラシ広告とは、紙媒体の広告の一種で、印刷物の「チラシ」を活用した広告手法です。

身近なチラシ広告の例が、スーパーや不動産、保険、ドラッグストアのチラシです。チラシに商品の価格や店舗情報、セールのお知らせなどの情報を掲載し、消費者の関心を高め、販売促進や店舗集客を行うのがチラシ広告の目的です。1枚のチラシに印刷できる情報量は限られるため、情報の取捨選択を行ない、メリハリのある紙面づくりを行うことが大切です。

チラシ広告といっても、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングなどさまざまな媒体があり、それぞれ強みやレスポンス率が違います。チラシの広告効果を高めるため、チラシ広告の種類別のメリットやデメリットを知りましょう。

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チラシ広告は3種類！特徴やレスポンス率の違いを解説

チラシ広告は、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングの3種類に分けられます。それぞれの特徴やレスポンス率を以下の表にまとめました。

3種類のチラシ広告の違いについて、1つずつ見ていきましょう。

新聞購読者に訴求可能な「新聞折込チラシ」

新聞折込チラシは、新聞と一緒に折り込まれるチラシ広告です。B4サイズからB1サイズまで、さまざまなサイズの新聞折込チラシがあります。チラシ1枚あたりのコストは、折り込むチラシのサイズが小さいほど低下します。

その理由は、B4サイズの小さなチラシなら、印刷費用やあらかじめ折加工などを行う必要がないため、安価に広告を出稿できます。新聞折込チラシの主なターゲットは新聞購読者ですが、近年の新聞購読者の高年齢化にともない、ターゲットのシニア層の割合が高まっています。

顧客のセグメントが可能な「同封同梱広告」

同封同梱広告とは、通販カタログや購入した商品などと一緒に封入されるチラシ広告です。同封同梱広告に使われる主な媒体は、以下の4種類です。

チラシを同封同梱する媒体によって、ターゲットとなる顧客層が違います。

主婦層、シニア層、富裕層等に向けた媒体が多く、媒体自体がすでにセグメントされているといっても過言ではありません。そのため、同封同梱広告は売りたい商品やサービスのターゲットに合わせて媒体を選ぶことで、顧客の細かなセグメントが可能な点が特徴です。同封同梱広告ではチラシのほかにも、小冊子、パンフレット、リーフレット、商品のサンプリングなども同封同梱されます。

【参考記事はこちら】：同封広告と同梱広告の違いや種類を理解して到着率・開封率を高めよう ｜ 通販支援ノート (nissen.biz)

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広告表現の幅が広い「ポスティング」

ポスティングとは、個人住宅や集合住宅のポストに直接投函されるチラシ広告です。ポスティングに使われるチラシ広告は、ポストに投函できれば形もサイズも自由です。広告表現の幅が広く、消費者の購買意欲を換気するため、さまざまなデザイン面の工夫が見られます。

地域によっては、ポスティングの代行業者がいるため、チラシを配布する場合は代行業者に依頼するのが一般的です。

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チラシ広告の種類別に見たメリット・デメリット

チラシ広告の種類によって、メリット・デメリットが異なります。

それぞれのメリット・デメリットについて、1つずつ見ていきましょう。

「新聞折込チラシ」のメリット・デメリットを比較

新聞折込チラシのメリットは、「シニア世代への訴求力が高い」「市区群、町丁目から全国へ訴求できる」「拡大性がある」の3点です。近年、新聞購読者は高齢化が進んでいるため、シニア世代へリーチしたい場合は新聞折込チラシが適しています。また、全国区や地方区で広告を展開できるため、市区群などのエリアから全国の広い地域まで商品やサービスを訴求でき、拡大性もあるため、スケールメリットが出せるのも新聞折込チラシのメリットです。

一方、新聞折込チラシのデメリットは、「若年層へリーチできない」点です。総務省の調査によると、10代20代で新聞を読んでいる人は合計して10％にも届きません。［注1］
そのため若年層へ向けた商品やサービスの訴求を目的としている場合、新聞折込チラシは効果に薄いと言えます。

［注1］総務省:令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

「同封同梱広告」のメリット・デメリットを比較

同封同梱広告のメリットは、「顧客のセグメントが可能」「高い開封率が期待できる」「チラシ広告では最も反応率が期待できる」の3点です。同封同梱広告は、商品やサービスのターゲットに合わせて媒体を選べます。たとえば、通販系であれば、ファッションの通販カタログなら読者は30～50代の女性、医師会や不動産オーナー向けの会報誌なら読者は富裕層が中心、シニア・シルバーを対象とした通販カタログなら読者は60歳以上の女性が中心となります。

このように、媒体を選ぶことで顧客をセグメントし、狙ったターゲットに商品やサービスを訴求できるのが、同封同梱広告の強みです。また、顧客自身が請求、購入したものにチラシを封入するため、高い到着率・開封率が期待できます。

一方、同封同梱広告のデメリットは、「他のチラシ広告よりも封入費が高い」点です。封入費とは、印刷費をのぞく作業費や手数料のことです。コスト詳細については次項で詳しく説明しますが、同封同梱広告では事前に媒体テストや結果検証を行うため、チラシ1枚あたりの封入費が高くなります。ただしチラシ広告のなかでは、最も反応率が期待できる媒体と言えるでしょう。

「ポスティング」のメリット・デメリットを比較

ポスティングのメリットは、「エリアセグメントが可能」「デザイン面の自由度が高い」の2点です。ポスティングでは、チラシを配布する地域を丁目単位で決められるため、地域に合わせた顧客のエリアセグメントが可能です。また、ポストに投函できる形やサイズであれば、どのようなデザインでもかまいません。

一方、ポスティングのデメリットは、「人件費がかかる」「ポスティング禁止の建物が増えている」の2点です。チラシのポスト投函を自社で行う場合は、広告の作成費用とは別に人件費がかかります。ポスティングの代行業者に依頼する場合も、所定の代行手数料が必要です。最近はポスティングを禁止する集合住宅が増えているため、地域によってはチラシ配布が制限される可能性もあります。

チラシの費用対効果を上げるには？

チラシの費用対効果を上げるためには、次の3つの方法が考えられます。

1.制作費用を抑える

印刷費用

チラシ印刷は、モノクロなどの1色印刷か4色カラー印刷なのか、A4ペラなのか、A3の2つ折りなのか、また斤量と言われる、紙の厚みによっても料金は異なります。

また、部数が増えれば増えるほど1枚単価は安くなり、さらに、納期までが余裕のあるスケジュールの場合も多少費用を安くできる場合もあります。

補助金制度を利用する

小規模事業者の場合、補助金制度を利用して制作費用を安く抑えることができます。

小規模事業者持続化補助金は上限が50万円までであれば、チラシ制作費用の3分の2までが支給されます。

2.クリエイティブを練り上げる

チラシの広告効果を高めるためには、まず、自社がターゲットとしている顧客に対してのお悩みや課題が、自社の商品によって解決できるといった提示がしっかりできているかという観点がなにより重要です。チラシを見た人に”このチラシは、私のことを言ってる！？”と思ってもらえることが購入につながり、費用対効果を高める一歩となります。

その上で顧客やユーザーが求める情報を、興味や関心を引くキャッチコピーや行動につながるコピーライティングで訴求し、商品・サービス特性やお客様の声などのコンテンツを、わかりやすくレイアウトしたうえで、デザインすることが大切です。

また、購入障壁を下げるためのクーポンや返品保証、さらにチラシだけでは伝えられない情報をQRコードからwebサイトで紹介するなどの連携も大切になります。そして、クリエイティブは複数作成しておきましょう。全く違うクリエイティブを作れない場合は、キャッチコピー違いやオファー違いからでも構いません。ABテストを繰り返すことでチラシがブラッシュアップされ勝てるクリエイティブを作り上げることが可能になります。

3.媒体やクリエイティブのABテストを行う

前段でも記載をしているとおり、広告効果を高めるためには、媒体やクリエイティブのABテストを行うことが非常に重要です。

新聞折込チラシやポスティングであれば、配布エリアのテストが一般的ですし、同封同梱広告であれば、ニッセンのような40代以上の女性層をカバーしている媒体や、シニアシルバー層に特化した総合通販系の媒体、富裕層や、子供向けなど、様々なターゲティングが可能なため、複数の媒体をプランニングしてテストを行います。

また各媒体の中で、クリエイティブのABテストを行うことで、さらに費用対効果を高めることが可能となります。

【参考記事はこちら】：チラシの反応率の目安や高めるための4つのポイントを詳しく解説 ｜ 通販支援ノート (nissen.biz)

チラシ広告の種類別に見た費用相場

チラシ広告を種類別に見ると、費用相場はどのようになっているのでしょうか。印刷代をのぞく、チラシ1枚あたりの封入費の平均価格は以下の通りです。

新聞折込チラシやポスティングは、一度に大量のチラシを展開するため、チラシ1枚あたりの封入費は比較的低コストです。

一方、同封広告の封入費はチラシ1枚あたり5円～15円、同梱広告は5円～25円と、幅があるものの新聞折込チラシやポスティングよりも高くなります。しかし、同封同梱広告は高い開封率やレスポンス率が期待できるため、プロモーションの費用対効果を見極め、チラシ広告の媒体を選ぶことが大切です。

まとめ　チラシ広告の種類や特徴を知り、最適な媒体選びを

チラシ広告とは、印刷物の「チラシ」を活用した広告手法です。チラシ広告には、新聞折込チラシ、同封同梱広告、ポスティングなど、さまざまな媒体があります。チラシ広告の媒体ごとに料金相場やレスポンス率が違うほか、それぞれメリットやデメリットも異なります。商品やサービスをしっかり訴求するためには、チラシ広告の種類や特徴を知り、最適な広告媒体を選ぶことが大切です。

チラシを活用したプロモーションならニッセンへ

ニッセンでは、商品や通販カタログをお客様にお届けする際、チラシや小冊子を同送する「カタログ同送」「商品同梱」サービスを提供しています。通信販売の老舗としての認知度の高さや、ニッセンが長年蓄積した顧客リストを活用し、アクティブな優良顧客にのみ商品やサービスを訴求することが可能です。

加えて、広告代理店機能も持ち合わせているため、ニッセンの媒体だけでなく、様々な媒体のプランニングが可能です。100媒体以上の同封同梱チラシ媒体、もちろん折込チラシやポスティングも対応が可能です。

チラシ広告の到着率・開封率は100％で、高い注目度が得られます。同封広告や同梱広告など、チラシを活用したプロモーションなら、ぜひニッセンにお問い合わせください。

せっかくチラシを制作し、折込チラシなどへ出稿しても、顧客から反応（レスポンス）が得られなければ、商品やサービスの売上アップにつながりません。顧客からの反応率が高いチラシには、いくつか共通点があります。

本記事では、チラシの反応率の目安や計算式、チラシのレスポンス数を増やすための制作上のポイントを解説します。

新規獲得の課題解決に、チラシを活用した効果的なプロモーションをご検討の方は→こちら

チラシの反応率とは？チラシを見て行動を起こした顧客の割合

チラシの反応率とは、チラシを見たことをきっかけとして、特定の反応（行動）を起こした顧客の割合のことです。

たとえば、商品やサービスの購入、来店、問い合わせ、資料請求、Webサイトのアクセスなどが、チラシから得られる反響です。反応率のほか、「レスポンス率」「行動喚起率」と呼ばれることもあります。

チラシの反応率は、以下の計算式で求めることができます。

「チラシの反応率（%）＝レスポンスの件数÷チラシの配布数×100」

たとえば、チラシから得られたレスポンスが30件、チラシの配布数が10,000枚の場合、チラシの反応率は30件÷10,000枚×100＝0.3%だと計算できます。

チラシの反応率とCPRとの違い

チラシの効果測定を行うとき、反応率とよく混同されがちなのが、CPR（Cost Per Response）という指標です。CPRとは、チラシから1件の反応を得るのにかかった獲得単価を表す指標です。CPRの数値は、以下の計算式で求められます。

「チラシのCPR（円）＝チラシの総コスト÷レスポンスの件数」

たとえば、チラシにかかった総コスト（制作費、印刷費、広告費）が50万円、レスポンス数が100件の場合、CPRは5,000円だとわかります。

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チラシの反応率はどのくらい？チラシ媒体の種類別に解説

チラシの反応率の目安は、チラシの配布方法によって変わります。ここでは、「新聞折込チラシ」「同封同梱広告」「ポスティング」の3種類の配布方法の反応率を紹介します。

※前提としては、通信販売での化粧品や健康食品等のリピート通販系の物販を反応率の目安を記載していますが、この限りではありませんので、あくまで参考値として捉えてください。

反応率にフォーカスすると、通販カタログや購入した商品などにチラシが同封同梱される「同封同梱広告」は、比較的高い反応率が期待できる配布方法です。

一方、特定の地域にチラシを配布する「折込チラシ」や「ポスティング」は、配布エリアによってターゲットをセグメントできるというメリットがあり、市区群町丁目まで指定ができるため、エリアマーケティングには適しています。

同封同梱広告は、エリア指定が都道府県単位にとどまっており、新聞やポスティングと比べると市区群や町丁目までの細かいエリア指定はできません。また広告費用に関しても、折込チラシよりも同封同梱チラシ（媒体により）の方が費用は高めですので、自社の商品やサービスの特徴に合わせて媒体のプランニングをすることを視野に適したチラシ媒体を選定するのがベストでしょう。

チラシを利用したプロモーションを探している、様々な同封同梱広告メニューを知りたい方は→こちら

チラシの反応率を高める5つのポイント

チラシの反応率を高めるために、どのような点に気を付けるべきでしょうか。
ここでは、チラシのレスポンス数を増やすためにポイントを5つのポイント紹介します。

自社の商品・サービスと広告媒体との相性がよさそうか

まず自社の商品とチラシ媒体の相性を考察する必要があります。

エリアや年齢属性等をターゲットとの相性がよいかを検討してみましょう。

通販に関しては、折込、同封同梱での実績が豊富で、類似事例も数多く存在します。

これに限らず、各媒体毎に相性のよい事例が複数あるはずですので、トレンドも確認しておくようにしましょう。

チラシのクリエイティブ（売り場）をしっかり設計できているか

チラシクリエイティブは、お客様に購入などのアクションを促す売り場となりますので、非常に重要な要素です。

特に通販では、これらをチラシのクリエイティブで効果的に訴求をしていく必要があります。

・オファー（価格・特典）
・キャッチコピー
・お客様の声（商品やサービスをご利用のお客様の体験談）
・第三者の声（専門家、開発者/生産者、スタッフの声等）
・商品やサービスの利点（お客様への利便性や課題解決）
・問い合わせ先

はじめに、チラシを手に取っていただくため、商品やサービスのメリットを提示する「オファー」と、受け手の目を引く「キャッチコピー」が、反応率を高めるための要素として大事なポイントです。
また、お客様の声や専門家、開発者や生産者・スタッフの声を掲載し、受け手の共感や安心、信頼性を得られるような紙面にすることや、その商品やサービスにおける、受け手側が自分の問題を解決するような利便性がしっかりと明示されているかも、反応率の高いチラシを制作するために欠かせません。

手にとってくれた対象が「自分に対しての情報」と捉えてもらえるような内容、表現にすることが重要です。
そのため、予めターゲティングしている人物像（ペルソナ）がこのチラシを見て、”この商品がなら自分の悩みを解決してくれそう！”といった期待感を持っていただくために、自分ゴト化するような魅力的なコピー、ビジュアル、共感を呼べるコンテンツなどが必要となります。

例：商品がグルコサミン（ひざ関節の問題を解決）の健康食品

ターゲット：旅行やハイキングにいきたいが、歩くことに少し自信がなくなってきている高齢の女性
コピー：元気に歩きたい！旅行にいきたい！
ビジュアル：はつらつと歩いているイメージや山をのぼっているイメージ
コンテンツ：同じお悩みを抱えておられる愛用者の声　等

※表現は薬機法、健康増進法に基づいて作成をお願いいたします。

スムーズなアイキャッチ、ユーザーの導線の確保も重要です。

せっかく魅力的なチラシを制作しても、消費者の行動の足を引っ張るような要素があるとチラシの反応率が低下します。チラシを制作するときは、問い合わせ、商品購入、資料請求といった行動までの動線をきちんと考え、顧客がスムーズに目的の行動をとることができるようにしましょう。

競合他社のチラシも同封されるか

ここでの外部要因とは、競合他社の同時封入（バッティング）を指します。
同タイミングに、同じような商品やサービスのチラシが封入されていると、チラシを手に取った方が購入希望者だった場合、いずれか一方のみを選択する可能性が高くなり、レスポンスに影響することが考えられます。

例えば、新聞折込チラシですと、通販は月曜日と火曜日の出稿が傾向的に多いですが、注意としては、月曜日や火曜日が多いからレスポンスいいというこということではありません。むしろそこは避けた方がよいということです。
このように競合がはいりにくい曜日を選択するのがおすすめです。

同封同梱チラシでも、競合排除をしてくれる媒体も存在しますので、競合他社が入らないタイミングや媒体を探して出稿することも検討しましょう

厳選30媒体！シニアシルバー層向けの同封同梱メディア一覧ファイル→ファイルはこちら

注文経路は全てのお客様に対応できるように用意できているか

通販商材での注文経路は、折込チラシや同封同梱チラシ媒体を利用されることが多いですが、ハガキ、電話での注文チャネルは必須です。
近頃は、お電話での定期入会促進、定期引き上げ等を行うため、あえてハガキを利用せず、注文経路をお電話に絞る事業社も増えていますが、注文の絶対数が減少するリスクもあるため、おすすめできません。

また、特にターゲットとなりやすい高年齢層もスマホ普及が順調に伸長しており、ＬＰのＵＲＬをＱＲコードに変換して掲載することも欠かせません。

昨今の注文経路の傾向 　

ハガキ　     30％
電話　　     40％
QRコード　25％
FAX　           5％

魅力的なオファーを設定できているか

特に通販では、チラシの反応率に大きく影響しているのが、チラシのオファー（特典）です。たとえば、チラシで設定すべきオファーには以下のようなものがあります。

・初回●●％オフ！
・割引クーポンや無料クーポン
・粗品やグッズのプレゼント
・期間限定の無料サービス
・会員ランクの優遇
・無料のプラン変更やアップグレード

オファーを設定し、「お得感」を演出することで、顧客の行動を後押ししやすくなります。チラシを制作するときは、魅力的なオファーを盛り込むことを検討しましょう。

初心者必見！紙媒体のクリエイティブ改善指南！チェックリストを無料ダウンロードは→こちら

チラシを活用したプロモーションならニッセンへ

チラシの反応率を高めたい方は、ニッセンにご相談ください。ニッセンは通販会社としての実績を活かし、チラシを活用したさまざまなプロモーションの実現をサポートします。

たとえば、ニッセンのカタログにチラシを封入する「カタログ同送」や、ニッセンで購入した商品にチラシを同梱する「商品同梱」など、お預かりしたチラシを確実にお客様の手元へ届けることが可能です。

ニッセンのプロモーションでは、ニッセンの顧客リストを活用し、購入意思が強い顧客のみにチラシを配布するため、高い反応率が期待できます。
加えて、代理店機能も持ち合わせているため、様々な媒体のプランニングが可能です。折込チラシやポスティング、他社の同封同梱広告も対応が可能です。

チラシを活用したプロモーションなら、ニッセンにお問い合わせください。

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まとめ：チラシの反応率の目安を知りレスポンスを増やしましょう

チラシの反応率とは、チラシを目にした顧客が、商品やサービスの購入、来店、問い合わせ、資料請求、Webサイトのアクセスといった行動（レスポンス）をした割合を表す指標です。レスポンス1件あたりの獲得単価を表すCPRとともに、反応率はチラシの効果測定を行ううえで重要な指標です。

チラシの反応率を高めるためのポイントは、「自分ゴト化させる」「魅力的なオファーを設定する」「客観的な数字で信頼をつかむ」「スムーズな動線を用意する」の3つです。商品やサービスの売上を高めるため、販促チラシを制作するときは顧客の反応率を高めるよう工夫しましょう。

DM・ポスティング・折り込みチラシなどのオフライン広告のなかでも、高い到着率・開封率が期待できるのが「同封・同梱広告」です。

本稿では「同封広告」と「同梱広告」の違いや、同封・同梱広告に使われる主な媒体の特徴、同封・同梱広告で高い反響率が得られる5つの業種について詳しく解説します。

ターゲットにダイレクトにリーチできる同封同梱チラシ広告とは？

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「同封広告」「同梱広告」とは？広告物を商品やカタログと一緒にお届け

「同封広告」「同梱広告」とは、チラシやサンプルなどの広告物を同封・同梱し、商品やカタログと一緒に顧客へお届けする広告手法です。同封・同梱を行うことにより、顧客の手元に広告物（チラシやサンプルなど）を確実に届け、開封してもらうことが可能です。

同封広告と同梱広告の違いは、同封・同梱する広告物の種類にあります。

同封広告では、文字通り「封筒」に入れられるチラシ・小冊子・クーポン券などの出版物がメインです。

一方、同梱広告は通販サイトやECサイトなどで購入した商品の箱に、チラシや試供品となるサンプルを梱包するのが特徴です。

同封・同梱広告は通販ショップや通信教育をはじめとして、健康食品、美容やエステ、金融サービス、自動車販売、不動産販売、買取サービスなど、さまざまな業界で高い反響を得ています。

特に、シニア女性向け販促を展開されている業種や広告主様にオススメできる集客方法です。

「同封広告」「同梱広告」に使われる媒体の種類と各媒体の特徴およびターゲット

同封広告・同梱広告の媒体によって、おおよそのターゲットは決まっています。しかし、実際に広告を出稿するときは、商品 ・サービスのターゲットや、作成したクリエイティブの内容に合わせ、細かく検証・改善を行うことが大切です。

たとえば、同じ媒体でも同封広告・同梱広告の効果は以下のような条件に左右されます。

・商品・サービスの対象年齢

・ターゲットの性別

・ターゲットの年収、職業

・広告を配布する地域

同封広告・同梱広告は、広告を出稿するときの選択肢が多く、さまざまな媒体を活用できます。

年齢・性別・地域・年収といった条件に合わせて、そのつど媒体テストや結果検証を行い、最適な同封広告・同梱広告の媒体を選びましょう。

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「同封広告」「同梱広告」の利用が多い5つの業種

同封・同梱広告はさまざまな業種で利用実績がありますが、とくに多く利用しているのが業種をご紹介します。

業種	利用イメージ
通販業	通販系媒体のカタログや商品とともにチラシやサンプルを同梱し、化粧品、健康食品、サプリメント、雑貨などの販促および情報提供
買取・ブランド買取	通販系媒体のカタログや商品とともに、チラシを同梱し、ブランド品や着物、なんでも買取などの買取依頼を獲得するために利用されることが多い
不動産・リフォーム業	「シニア層」「貯蓄の多い顧客」などのセグメントを行い、マンション物件・見学会の案内や、リフォーム・リノベの新規顧客獲得を図る
美容・エステ業	チラシ、サンプル同梱などで実際に商品を手にとってもらい、美容やエステに関心が高いユーザーのレスポンスを得る
金融サービス業	「年齢」「職業」「年収」などターゲットの属性を絞り、利用実績の多い金融サービスやクレジットカードの利用を提案
通信教育・学習支援業	通販系、教育関連の会員誌・会報誌などに広告出稿し、教育への関心度が高いユーザーへのサービス訴求
その他　動画配信サービス・家庭用電力・ウォーターサーバー等のサブスクリプションサービス	上記に限らず、動画配信サービス、宅配サービス、家庭用電力、ウォーターサーバー、募金等のBtoCサービスで活用されています。

もっとも同封広告と同梱広告の利用が多いのが「通販業」です。通販商品や通販カタログは、顧客自身が購入および請求を行った媒体であるため、顧客の関心に合わせた広告物を同封・同梱することで、高い反響率を得られます。

「同封広告」「同梱広告」の料金相場・レスポンス率

ここまで、同封同梱広告の主な媒体や、とくに利用が多い業種について解説してきました。次は、「同封広告」「同梱広告」の費用対効果や、期待できるレスポンス率について、他の広告媒体と比較しながら見ていきましょう。

「同封広告」「同梱広告」の料金相場を比較

まず、「同封広告」「同梱広告」の料金相場を、「DM（ダイレクトメール）」「新聞折込チラシ」「ポスティング」の3つと比較します。なお、A4のチラシ1枚を同封・同梱した場合の封入費 の比較であり、印刷費等 は考慮していません。

送料を比較すると、同封広告はチラシ1枚あたり5 円～15円、同梱広告は5 円～25円で、DMよりも低コストな広告媒体です。しかし、大量に広告を出稿する新聞折込チラシやポスティングと比べると、1枚あたりのコストは高額になります。続いて、1枚あたりのコストに加えて、同封同梱広告のレスポンス率も見てみましょう。

「同封広告」「同梱広告」のレスポンス率を比較

広告におけるレスポンス率（反応率）とは、プロモーションを行った顧客が広告を開封し、問い合わせや商品購入といった具体的行動を起こした割合のことです。「同封広告」「同梱広告」のレスポンス率を先ほどと同様に比較します。

新聞折込チラシやポスティングは1枚あたりのコストが低いかわり 、レスポンス率の平均は 0.03％とあまり高くありません。それに対し、同封広告・同梱広告のレスポンス率はいずれも0.1%程度 です。1枚あたりのコストはDMよりも安く、 送料もかかりません。同封広告・同梱広告は費用対効果に優れた広告媒体で、新規顧客の獲得に貢献できると言えます。

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「同封広告」「同梱広告」のメリット・デメリット

同封広告・同梱広告には、長所だけでなく短所もあります。広告を出稿する際は、同封同梱広告のメリット・デメリットを知り、比較することが大切です。

「同封広告」「同梱広告」の2つのメリット

同封広告・同梱広告のメリットは、大きく分けて2つあります。

・低コストで、高いレスポンス率を得られる

・狙ったターゲットに製品やサービスを強く訴求できる

同封広告はチラシ（A4）1枚あたり5円～15円、同梱広告は5円～25円 と、低コストで広告展開できます。そのうえ、レスポンス率の目安は折込チラシの約3倍ともいわれています 。また、顧客のお買い物と同時に広告展開する商品同梱広告なら、到着率・開封率100%が期待できます。このように、同封同梱広告は最小限のコストで大きな注目を得られる広告手法です。

同封同梱広告のメリットとして、商品やサービスをピンポイントに訴求できる点もあります。たとえば、医師会の会員誌・会報誌へのチラシ同封なら医者向けのプロモーション、カタログ通販の 商品同梱広告なら主婦層・シニア層向けのプロモーションなど、顧客をセグメント化し、狙ったターゲットに訴求できるのが同封同梱広告の強みです。

「同封広告」「同梱広告」の2つのデメリット

一方、同封広告・同梱広告のデメリットは以下の2点です。

・クリエイティブ審査によってNGが出ることがある

・広告出稿できるタイミングが決まっている

同封同梱広告は、他の媒体にチラシやパンフレットを同封・同梱します。そのため、広告媒体によって、「ブランドイメージに合わない」「媒体各社の薬事考査の基準に満たない」 など、NGが出る場合がありますので、その都度修正が必要となります。 また、チラシやパンフレットの作成は、封入する媒体の発行日に合わせます。そのため、ポスティングなどと比べて広告展開の柔軟性で劣ります。

「同封広告」「同梱広告」なら通販カタログのニッセンにおまかせ

株式会社ニッセンは、通販会社としての実績を活かした同封・同梱広告サービスを提供しています。

「カタログ同送」サービスでは、認知度の高いニッセンのカタログに広告物を同封し、低コストでの大量展開が可能です。

「商品同梱」サービスでは、ニッセンの購入商品に広告物を同封し、到着率・開封率100％のプロモーションが可能です。また、ニッセン独自の顧客データベースを活用し、ニッセン会員に向けたダイレクトメール（DM）の発送代行サービスやサンプリングサービスもご用意しております。ニッセンの優良顧客リストから商品、サービスにあわせて最適なセグメントを実施していますので、より効果が高く効率的なプロモーションが可能になります。

まとめ：同封・同梱広告なら高い到着率・開封率を実現できる

同封・同梱広告は、商品やカタログなどに広告物を同封・同梱する広告手法です。媒体と親和性の高い広告物を同封・同梱することで、顧客をセグメントし、関心が高い層に直接商品やサービスを訴求できます。

また顧客自身が購入・請求した媒体なら、100%に近い到着率・開封率を実現可能です。顧客セグメンテーションと高い到着率・開封率をお求めなら、ぜひ同封・同梱広告をご利用ください。